健康転換各相に対応した看護活動モデルの検討と開発

概要

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東京都中央区中央保健所の保健師活動の歴史的研究から抽出した5つの看護活動モデル(提供型・相談型・参加型・コーディネート型・トライアングル型)の妥当性を検討するたあに,諸外国の健康転換とどの看護活動モデルが適合しているかを調査した。対象国はケニヤ共和国,ガーナ共和国,スリランカ民主社会主義共和国,タイ王国,大韓民国,フィンランド共和国の6力国で,調査は2000年に行った。調査方法は文献・資料によるデータ収集と,各国の看護職または事情をよく知る日本人看護職からの聞き取りによった。その結果,各国の健康転換に連動して,看護活動モデルが当てはまり,モデルの妥当性は認められた。また,看護活動モデルは,行政的システム構築や管理業務におけるモデルと直接ケアにおけるモデルでは異なることが明確になった。前者の看護活動モデルには,トップダウン型モデルとトライアングル型モデルがあり,看護職が住民のパートナーとなって,調査・企画能力をもつトライアングル型モデルが,健康転換にかかわらず推奨されるモデルであった。一方直接サービスにおける看護活動モデルは,健康転換に対応して複数のモデルが認められた。健康転換第1相(感染症が主な健康問題)では提供型モデル,相談型モデル,第2相(慢性疾患が主な健康問題)では提供型モデル,相談型モデルに加え参加型モデル,第3相(高齢社会)ではこれらにコーディネート型モデルが加わり,さらにネットワーク型モデルを新しく開発した。看護職がこれらの7つの看護活動モデルを,健康転換や問題状況に合わせて選択して活用できれば,有効な看護が展開されると期待できる。またプライマリヘルスケアの根本的要素である住民主体と看護モデルの関係や,看護活動モデルの看護教育への応用を論じた。
2005-06-20

健康転換各相に対応した看護活動モデルの検討と開発

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