保健医療福祉教育機関等に勤務する看護職におけるe-learning開講に関するニーズ調査報告

概要

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本学では平成14年度から看護高等教育・卒後教育におけるe-learningの開講に関するプロジェクトを開始し,国内外のe-learningの開講状況や課題を検討してきた。本研究の目的は,国内の保健医療福祉教育機関等に勤務する看護職を対象としてe-learningに関する教育ニーズを把握し,3年後を目指した本学におけるe-learning施行のための基礎資料を得ることである。対象は2001年10月1日現在,保健医療福祉教育機関および企業に勤務するすべての保健師・助産師・看護師,ならびに看護有資格の養護教諭・看護教員総計1,103,760名の中から「診療所」「保健所」「その他」の機関を除いたすべての看護師,および保健所,市町村保健センターに勤務する保健師,ならびに助産所に勤務する助産師,計857,926名を調査対象母数とした。これを2000年衛生行政報告例(厚生労働省),および2001年医療施設調査(厚生労働省)に基づいて2000年12月31日現在の就業先別看護師・保健師・助産師割合,および2001年10月1日現在の医療施設開設者別施設割合を算出し,回収率30%を想定して層化無作為抽出を行い郵送調査を実施した。最終的な調査対象機関数は計810機関であり,これらの機関に勤務する看護職の中から,一機関あたり任意の5名(養護教諭,社会福祉施設については1名,専門学校,企業については3名)の計3,466名を調査対象とした。有効回答数は1,270名(有効回答率36.6%)であった。調査の結果,以下の知見が得られた。1) e-learning受講に関するニーズが認められたのは,回答者の約70%であった。2) 開講希望のテーマは看護診断・看護計画・看護過程(47.9%),看護管理・リスクマネジメント(46.9%),褥創・創傷ケア(45.1%),病気・病態など最近の疾病(42.8%),心電図の見方など検査(42.4%)などが上位であったが,設定した科目にほぼ万遍なくニーズが認められた。また,職種および所属機関の特性に一致して開講科目を希望している傾向がうかがえ,開講科目の設定は幅広く行うことの必要性が指摘された。3) 大学の単位として認定されることや,認定看護師取得のための講習の単位として認められることなど,社会的なメリットも必要とされていることが明らかになった。4) e-learningによる科目開講にあたっては,コンピュータ操作の入門編や基礎的知識についてを講義する科目の開講を,また,開講後には個別のフォローが重要であり,特に学習意欲を持続するための支援方法,質問への速やかな回答,対面式講義・スクーリング,他の学生との交流の機会を設けることなどについて検討する必要がある。

保健医療福祉教育機関等に勤務する看護職におけるe-learning開講に関するニーズ調査報告

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