〈研究資料〉諸外国及び日本における大学保健体育教育の動向

概要

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1995年ユニバーシアード福岡大会において, 大学スポーツ研究会議が開催された。その中で, 筆者らは「世界の大学体育・スポーツに関する調査」の結果について報告した。本稿はその中から保健体育教育のみに焦点をしぽり, 諸外国及び日本における現状と問題点を明らかにしようとした。調査は諸外国では1994年6月から11月までの期間に57カ国, 111名, 日本では1994年9月から11月までの期間に202大学から回答を得た。分析の結果は, 次のように要約できる。1.大学における体育実技及び体育講義について, 開講状況, 将来の予測, 開講コース, 成績評価の基準, 近年の傾向と問題点などについてみたが, 諸外国においては地域, 社会体制, 経済水準において, 日本においては国公立大学, 私立大, 短大といった大学種別においてその動向に差があることが明らかにされた。2.体育実技や体育講義の制度については, 必修科目から選択科目への移行が世界的趨勢であり, とくにその傾向は体育講義において顕著であった。そして, この傾向は諸外国においては北米やヨーロッパ, 資本主義国, 高所得国, 日本においては国公立大を中心に推移していることが明らかにされた。3.体育実技の内容は, 各国ともスポーツ種目中心であり, 資本主義国や高所得国では健康づくりや体力づくりが重視される傾向がみられた。また, 近年の傾向としては各国とも, 余暇活動や生涯スポーツにおける体育の役割や健康づくりが重視され, 問題点としては施設・用具の不足が指摘された。とくに施設・用具の不足については社会主義国や低所得国でその傾向が顕著であった。4.体育講義の近年の傾向は, 各国とも余暇活動や生涯スポーツに関する内容が最も重視され, そのほか余暇活動, 生涯スポーツ, 健康教育, 運動不足や成人病などの内容は資本主義国や高所得国はど重視される傾向がみられた。問題点としては各国とも視聴覚などの教材・設備の不足が共通にみられ, とくにアジア・アフリカ諸国, あるいは社会主義国や低所得国では多様な問題点が指摘された。5.日本においては体育実技, 体育講義とも必修科目として開講している大学が多かった。しかし, 国公立大を中心に改革が進められ, いずれの科目とも選択制への移行が顕著で, その開講方法は多様化する傾向にあることが明らかにされた。その中でとくに, 学生の体育実技への参加態度は極めて積極的であり, 今後, 全学年にわたって履習できる開講方法等の検討が重要であることが指摘された。以上のように諸外国及び日本の大学保健体育教育の動向をみてきたが, 調査にあたっては, 余りにもサンプル数が少なく, 地域的偏りが著しかったこと, あるいは諸外国の高等教育制度が余りにも異なり, それを同一の調査票で把握することは極めて困難であったこと, 等々の理由のため, 初期の目的を十分に達成できたとは言い難い。この意味で多くの限界を感じる今回の調査ではあったが, 今後の大学体育のあり方を考察するにあたり参考になればと思う。
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