確信度の改善を目的にした要求レビュー法
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概要
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ソフトウエアに対する要求の獲得を主目的とする方法論はいくつか提案されている[1,2]。また、業務システムに対する要求を獲得し、それらをソフトウエア開発プロセスへ一貫して展開していく品質展開[3]が提案されている。こうした方法論では、獲得した個々の要求および要求集合に対する適切なレビュー法が用意されていないために、往々にして要求集合に問題が残ることがある。例えば、一つの重要な問題として、本当に存在意義があると顧客が確信する要求とそうでない要求が要求集合に混在し、そのままの状態で開発プロジェクトの下流プロセスへ移行し、最終的に、顧客の不満を喚起するようなソフトウエアが開発される可能性が高くなるという問題点を挙げることができる。したがって、要求獲得プロセスでは、本当に存在意義があると顧客が確信する要求とそうでない要求を分離する方法を用意し、それを実践する必要がある。本論文では、要求の存在意義の有無は要求の目的から判断可能と考え、要求の目的を明確化・構造化することによって、個々の要求および要求集合に対する顧客の確信度を改善する(確信度の矯正)ことを目的とする要求レビュー法(Upward Review Technique: UPRET)を提案する。UPRETは、例えば、以下のような枠組で使うことが考えられる。まず、要求獲得会議を行ない、オフラインで初期要求項目リストを作る。次に、その初期要求項目リストにUPRETを適用し、存在意義があると確信された要求項目だけからなるリスト(見直された要求項目リスト)を作成する。次に、そのリストを構造化し(構造化の過程で新たな要求項目の追加があれば、改めてUPRETを適用し)、品質展開を適用する。
- 一般社団法人情報処理学会の論文
- 1996-09-04
著者
-
土井 晃一
株式会社 富士通研究所
-
大森 晃
東京理科大学
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土井 晃一
株式会社富士通研究所情報社会科学研究所
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土井 晃一
株式会社 富士通研究所 コンピュータシステム研究所
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大森 晃
東京理科大学 工学部
-
土井 晃一
富士通研究所国際情報社会科学研究所
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