日本語教育養成カリキュラム開発に関する基礎的調査

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概要

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平成12年の「日本語教育のための教員養成について」への対応を巡り,国内における日本語教員養成は大きな転換を迫られている。本論では,この新たな教育内容を基に独自に作成した調査用紙を用いて,全国の教員養成課程を持つ大学を対象に,十分対応できる,もしくは対応できない項目を調べた。その結果,マクロレベルでは言語や教育実習に関する側面は対応できているが,心理的及び異文化的側面は対応できていないことが確認された。また,クラスター分析を行い,対応度の傾向によって大学をグループ分けした結果,全体平均では値が高かった項目に関しても,大学群によっては対応できていないことが確認された。これらへの対応策として,各大学の特長を活かした養成カリキュラムの策定や大学間の提携プログラムやVOD教材利用のネットワーキング構築に柔軟に取り組むための提案を行った。
日本教科教育学会の論文
2005-09-20

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