緊急地震速報に対する情報利用者の認識に関する探索的研究
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概要
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This study examined how people considered and responded to the "Earthquake Early Warning", recently administrated by Japan Meteorological Agency, based on Internet questionnaire survey in August 2008. Data was collected from 510 respondents in Iwate, Miyagi and Osaka prefectures. Iwate and Miyagi prefectures were attacked by severe earthquakes on June 14 and July 24, 2008, and the warning was issued widely in the two prefectures. The result showed that 85.5% of the respondents understood correctly the meaning of "Earthquake Early Warning" while some did not understand it very well. 76.7% of the respondents replied that the warning was helpful for earthquake damage reduction in general, however only 49.1% replied that they could use the warning effectively to reduce their own damage. 80 respondents pointed out in free answer section that those who did not watch television could miss the warning. Therefore, it is important to use multi communication channel at the same time, such as a loudspeaker, a siren, a cellular phone and on top of a flash warning on television. It is also important to give the public practical information repeatedly on how to use the warning. Both benefits and limitations of the warning system must be presented as well. Since usefulness of the warning might differ from person to person, the users must consider more concretely and personally how to use the warning to reduce damage.
- 2009-05-31
著者
-
矢守 克也
奈良大学
-
矢守 克也
京都大学防災研究所
-
牛山 素行
静岡大学防災総合センター
-
太田 好乃
岩手県立大学総合政策学部
-
篠木 幹子
中央大学総合政策学部
-
牛山 素行
静岡大 防災総合セ
-
矢守 克也
京都大学 防災研究所
-
矢守 克也
京都大学防災研究所巨大災害センター
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