養豚農家の家畜福祉に関する意識調査

概要

論文の詳細を見る
EUは家畜福祉の国際条約化を志向しているが,家畜への配慮倫理は文化や歴史によって異なる。その共通性と特殊性を探る目的でアンケート調査を実施した。年齢が29-74歳で,平均経営規模が繁殖雌豚96頭,肥育豚1007頭であった養豚農家149戸を調査した。アンケート内容は 1) 飼育方式ならびに飼養に関しての配慮,2) 異常行動,3) EUの養豚福祉指針および関連文書,4) 家畜配慮の思想的基盤,5) 正常行動,であった。各項目ごとの結果は以下の通りであった。1) EUが重視する「群飼の励行と繋留の禁止」は満たされていないが,配慮すべきこととして選ばれた項目は生理的要求,行動的要求,適応度の順で高かった。2) 異常行動は40%の農家で出現し,改善希望割合はその42%であった。肉体的損傷を伴わない異常行動に対する関心の低さは明らかであった。3) 33項目中8項目が拒否的で,その内63%は行動的要求に関する項目で,そして拒否理由は主に経済的なものであった。4) 功利主義的発想や運命論的発想が最も支持された。次いで輪廻・慰霊に関する日本的仏教思想が,さらに人としての義務思想が強く支持された。行為主体中心主義への支持は中庸であり,「動物の命の長さに配慮する必要はない」や「真剣に考える必要はない」には賛意は低く,動物権利思想はほとんど受け入れられなかった。5) 家畜福祉という言葉を聞いたことがない農家は49%であった。摂食や休息といった個体行動の知識は高いが,社会性や営巣場選択といった社会行動の知識は低かった。
2002-12-01

養豚農家の家畜福祉に関する意識調査

スポンサーリンク

概要

著者

関連論文

スポンサーリンク