青森県内における事業所の健康づくり対策事業の検討

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本研究は、今後の事業所の健康づくり活動を効果的に提供するための指針を得ることをねらいとして、青森県内における事業所の健康づくりに対する取り組みを事業所規模別に検討した。調査地域は、青森県内において従業員数100人以上の規模の464事業所すべてを調査対象とした。調査は各事業所の健康管理担当部署に対し質問調査票を郵送法により配布、回収した。本調査は記名式・自記式記入法で行った。なお、311事業所から回答が得られ、回答率は67.0%であった。その結果、多くの事業所で、従来の健康診断・疾病管理から、健康づくりや健康増進といったポジティブヘルスケアに重点を置きはじめていることが明らかにされた。ただし、具体的な内容については、いまだ試行錯誤の状態であり、とくに、中小規模事業所の対応の遅れが特徴的なものとなっており、健康づくり体制が整備されていない状況となっていた。今後は健康測定や健康指導を十分な体制で実施することができるように、施設・設備や専門スタッフの整備・確保に積極的に取り組んでいくことが重要な課題であると考えられる。また、事業所の特徴に工夫をこらした独自の方法で、健康づくり対策を推進していく必要があるものと示唆された。
日本保健福祉学会の論文
2000-03-31

青森県内における事業所の健康づくり対策事業の検討

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