シニア期勤労者における保健福祉事業情報の認知度とメディア活用との関連性

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概要

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本研究は、50代勤労者を対象に、保健福祉事業の事業内容の認知と保健福祉事業情報を入手する上で活用しているメディアとの関連性を検討した。調査地域は、北海道、関東とし、総計11事業所を調査対象として選定した。対象者は、40歳以上の勤労者1107名(男性920名、女性187名)とした。調査は、各企業および事業所の健康管理担当者を通じ、本人への配布・回収を行った。なお、調査票が回収できた819名(74.0%)の中から、50歳代で、すべての項目に回答が得られた397名を集計対象とした。統計解析には、記述統計、X^2検定を用いた。その結果、シニア期勤労者は、単一のメディアやチャネルを通して保健福祉情報を入手しているわけではなく、多くのメディアのなかから、その内容や必要性に応じてふさわしいメディアを選択し、いくつかのメディアを併用していることが明らかにされた。
日本保健福祉学会の論文
1999-03-31

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