同期型協同文書処理(CDH)の基本要件と通信アーキテクチャ

概要

論文の詳細を見る
オフィス環境において、マルチメディア文書(以下、単に文書と呼ぶ)を用いたグループ通信は、遠隔地間での文書会議や原稿の校正など幅広い応用が考えられる。しかしながら、これまでは同一のワープロやプロトコルを用いた独自の文書通信環境においてシステムが実現されており、異なった文書通信環境間の相互接続性は保証されない点が指摘されていた。一方、ITU-T(旧CCITT)では、文書通信技術の検討を進めており、そのプロトコルとして、end-to-endで文書の高信頼一括転送機能及び遠隔文書の一部に対する編集操作機能を提供するDTAM(文書転送及び操作)やstore&forward型のMHS(メッセージ通信システム)が、また、文書フォーマットとしてはマルチメディアと構造化の概念を導入し、文書の部分的な操作を定義したODA(開放型文書体系)が規定されている。さらに、今会期より上記の基本技術を用いて複数利用者が協同で文書を作成/編集する協同文書処理(CDH)の検討が開始された。ここで、協同文書処理(以下、CDHと呼ぶ)では、MHSをベースとした非同期型CDH及びDTAMの編集操作機能をベースとした同期型CDHの通信形態が考えられている。上記の背景に従い、筆者らはこれまでODA/DTAMを用いて2者間の文書会議システムを構築し、また、CDHの要素技術の検討を進めてきた。本論では、上記の検討を更に進めて、同期型CDHを構築するための要件を明確化し、同期型CDHで用いられる文書応用プロファイルや、DTAMの利用形態、多対地の実現形態について考察する。
一般社団法人情報処理学会の論文
1993-09-27

同期型協同文書処理(CDH)の基本要件と通信アーキテクチャ

スポンサーリンク

概要

著者

関連論文

スポンサーリンク