中学校「技術・家庭科」における新領域「家庭生活」への対応状況

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学習指導要領の改訂により、技術・家庭科では「家庭生活」領域が新設・必須とされるにあたり、現場の教員の受け入れ並びに準備の実態について調査を行った。調査は1989年3月、三重県内の全中学校に勤務する技術科並びに家庭科担当の全教員に郵送でアンケートを送付し、72％の回収を得、次のような結果を得た。　1. 「家庭生活」領域の内容が把握されているのは技術科教員で4.5％、家庭科教員で16％にすぎなかった。　2. 「家庭生活」領域が必要であると考える教員は技術科で29％、家庭科で46％であった。加齢と共に必要と考える者は増えている。　3. 「家庭生活」領域で取り扱うべきと考える内容について両科教員共社会的内容より家庭的内容の方が重要と考えている者が多いが、家庭科教員では両内容を同程度に扱うべきと考える者が最も多かった。　4. 「家庭生活」領域実施の見通しについて実施が容易であると答えた者は26～35％と低く、残りの65～74％は研修が必要であると考えている。　5. 「家庭生活」領域新設の技術科に及ぼす影響は良いと考える技術科教員は25％で、何ともいえないと答えた藻のが60％みられた。　6. 「家庭生活」領域に技術科の内容を盛り込みたいと考える技術科教員は58％で、最も盛り込みたい分野は電気分野であった。
三重大学の論文

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