企業の変化対応力をベースにした新しい経営力評価 : トップを中心にした大企業の変化対応力
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概要
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あいまいな情報をベースにした企業評価がふえてきた。本研究は企業の「変化対応力」を基準にして,企業の経営力を評価しようとするものである。従来の企業評価のように財務指標,製品の品質,マーケットシェア,トップの能力などの独立でリジットな指標で,企業の経営力を評価するものでない。「変化対応力」は,企業成長の必要条件たる「目標項目」のうちどれだけが指定企業の「実態項目」によって説明されるかによって測られる。この「目標項目」は筆者が過去30年間の厖大な量の実証研究から抽出される。また「実態項目」は最近の対象企業の社長に対するインタビューを参考にして求められる。企業の環境変化に対応する戦略は,必ずしも最適なものが実行されているわけではない。しかも,置かれている状況によって実行される戦略は異なる。本研究では事業分野をそのおかれている状況によって「再生期」「革新期」「安定成長期」の3つに分けて考慮する。また事業分野がとりうる戦略を「基点変化」,「経営方向の変化」,「延長線上の変化」の3つにわける。この2つの軸から,9つの枠をつくり,各枠の中で「実態項目」が「目標項目」を満たしているものの数を算出して「変化対応力」を求めた。このシミュレーション実験で意外に環境適応等と一般に言われている流通業は,変化対応力でみた経営力は比較的弱いことがわかった。
- 慶應義塾大学の論文
- 2002-02-25
著者
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