「経営情報論」の研究・教育に関する論考

概要

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企業社会における情報化の進展を研究対象とした「経営情報論」には,旧来の経営学に基づいた教育・研究方法と学際的なそれとがある.本稿では後者に注目し,各々,経営学を専門とする立場,情報技術を専門とする立場,関連領域である社会学を専門とする立場から,この領域における研究・教育の課題と展開の可能性について考察した.その結果,経営学を専門とする立場からは,高度情報化社会においで情報システム監査の重要性が高まっており,研究・教育においても,公表されている経済産業省の「システム監査基準」,「情報セキュリティ監査基準」の検討などの視点が不可欠であること,また教育において,例えば具体的な企業の決算書を利用するなどした情報読解力養成の必要性があることなど,実務に注目した知見が得られた.他方,情報技術を専門とする立場からは,この領域における研究に,通常の発想とは逆に「ビジネスへの応用が情報システムを発展させた」という視点が必要であること,ホロン概念がアナロジーとして組織論にもつ意味に見られるように,生物学など他の科学の研究成果も「情報」を媒介項として経営学への応用可能性をもつことが示された.また,社会学からは「ナレッジ・マネジメント」という経営学の新しい領域において,人間の集団的心理過程にまで立ち入った検討が必要とされており,そこに社会学の貢献可能性のあることが示された.
名古屋文理大学の論文
2004-04-01

「経営情報論」の研究・教育に関する論考

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