学校選択問題の理論・比較・実証 : 公立学校を「つくる」自由とその公的認証をめぐる理論問題・制度課題(課題研究(1))

スポンサーリンク

概要

• 論文の詳細を見る
• 日本教育学会の論文
• 2004-08-25

著者

• 中田 康彦

  一橋大学

• 久冨 善之

  一橋大学

• 三上 和夫

  神戸大学

• 萩原 克男

  上越教育大学

• 本田 伊克

  東洋大学

関連論文

• 東京で進む『学校選択』・事例調査から(学校選択問題の理論・比較・実証 : 公立学校を「つくる」自由とその公的認証をめぐる理論問題・制度課題,課題研究(1),課題(1)-2)
• 大都市近郊における子どもの学校生活 : 小学校のエスノグラフィーから
• II 教師の社会学を展望する : 教師教育改革の動向をふまえて(課題研究報告)
• 変化する社会と子どもの異変 : 地域空間変貌と子どもの現在
• 学校空間と生徒の生活意識 : 参与観察による学校診断・その2(15 中等教育・高校問題)
• 学校コミュニティにおける正義と配慮の調和を目指して
• 新井郁男, 古賀正義, 渡辺秀樹, 葉養正明, 油布佐和子[編], シリーズ『子どもと教育の社会学』, (全5巻), 各A5判, 平均212頁, 各本体2,400円, 教育出版
• 教師文化のオートポイエシス : 小中学校教師調査の結果から(IV-4部会 教師(2))
• 大都市生活困難層の子育てと学校(その2) : 札幌市A区A団地継続調査から(III-1部会 地域と子ども)
• 124 大都市生活困難層の子育てと学校 : 札幌市A区A団地聴き取り調査から(I-2部会 マイノリティと教育)
• 教育基本法改正問題をめぐって(ラウンドテーブル3 教育基本法改正問題をめぐって,発表要旨)
• 学区制と公教育圏の構想
• 「教師の社会学」研究において政策研究はどういう意味で可能なのか : とり組み中の比較実証研究を念頭に(教師の社会学を展望する : 教師教育改革の動向をふまえて)
• 学校選択問題の理論・比較・実証 : 公立学校を「つくる」自由とその公的認証めぐる理論問題・制度問題(日本教育学会第63回大会報告)
• 学校選択問題の理論・比較・実証 : 公立学校を「つくる」自由とその公的認証をめぐる理論問題・制度課題(課題研究(1))
• 教師の職業文化から考える「教師に求められる資質・能力」(シンポジウム : これからの教師に求められる資質能力を考える)
• 葉養正明[著], 『小学校通学区域制度の研究-区割の構造と計画-』, A5判, 316頁, 6,900円, (本体), 多賀出版
• 黒崎 勲 著,『現代日本の教育と能力主義』(岩波書店刊, 1995年1月発行, 菊判, 209頁, 定価3,600円)
• 相原次男著, 『ソビエト教育社会学序説』, A5判, 268頁, 3200円, 東洋館出版社
• 地域社会論からみた通学区域弾力化の検討
• 通学区域制度の弾力的運用を考える
• 文献紹介 (特集/貧困・格差・社会的排除と教育)
• 公立学校設置・運営制度をめぐる政策動向(学校選択問題の理論・比較・実証 : 公立学校を「つくる」自由とその公的認証をめぐる理論問題・制度課題,課題研究(1),課題(1)-1)
• 1950、60年代の戦後民間教育研究運動は科学と教育をいかに結びつけたか : 数学教育言説空間の「相対的自律性」という視角から(29-【A】カリキュラム・教科教育(1),2 一般研究発表II,発表要旨)
• 1960年代の社会科教育研究は科学と教育をいかに結びつけたか : 教育科学研究会(教科研)社会科部会の研究・実践を中心に(【一般A-11】教師教育(1),一般研究発表II,発表要旨)
• 数学教育の「現代化」が遺した成果と課題(7 教科教育,自由研究発表I,発表要旨)
• 公教育費と教育行政=制度学(IV 黒崎勲元会長追悼論考)
• 大震災と教育 : 子ども・園・学校は、大震災にどう向き合ったか、向き合っているか(特別課題研究(2),発表要旨)
• 公開シンポジウム趣旨(教育行政学は生き残れるか,公開シンポジウム,III 大会報告)
• 財政政策の観点から : 後期戦後の公費政策を中心に(発表・1,教育における国家の責任の史的展開,課題研究1,IV 課題研究)
• 家計負担教育費の社会的結果(現代日本の公教育構造の変容,I 年報フォーラム)
• 教育行政学の対象と方法(基調報告,戦後日本の教育行政研究(3)-教育行政学の固有性を問う,I 年報フォーラム)
• 新教育基本法下の教員政策 : 行政制度(政策)改革を中心に(III 新教育基本法下の教育政策)
• 井深雄二著, 『現代日本の教育改革-教育の私事化と公共性の再建-』, 自治体研究社, 2000年, 248頁(VIII BOOK REVIEW)
• 勝野正章著, 『教員評価の理念と政策-日本とイギリス』, エイデル研究所, 2003年, 172頁
• 少子高齢社会における教育政策研究の課題 : 教育政策概念の現代的再審(I 人口変動と教育政策)
• イギリスの教育政策研究動向(内外の教育政策研究動向2003,V 内外の教育政策・研究動向)
• 久保富三夫著, 『戦後日本教員研修制度成立過程の研究』, 風間書房, 2005年2月発行, 本体価格15,000円(VII 書評・図書紹介)
• 市川昭午著, 『臨教審以降の教育政策』, 教育開発研究所, 1995年, 5000円(VI 書評・図書紹介)
• 国内の教育政策研究動向(研究動向,IV 内外の教育政策・研究動向)
• 東京・足立区3年間の「大幅弾力化」に関する調査から考える(公開シンポジウム:学校をめぐる選択と参加-地域に開かれた学校とは 報告要旨,II 第7回大会報告)
• 原発事故・放射能被災を学校教育はどう受け止めるか(公開シンポジウムI,日本教育学会第72回大会報告)

もっと見る 閉じる

スポンサーリンク