歯周疾患の集団管理法に関する研究I

概要

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歯周疾患の高い罹患率にかんがみ, 合理的な集団処理技術を開発するために, 東芝鶴見工場の従業員185名について次のような調査と処理法の研究を行なつた。 1) 歯肉のう, 歯牙沈着物, 出血度, 歯肉の発赤, 歯石沈着活動度の諸項目について調査し, その結果を分析して, 歯周疾患の篩い分けには歯牙沈着物と歯肉のうを検査項目とし, 一定の筋い分け規準で, 健康者, 要注者, 要治者の3群に分けることが出来た。 2) 要治者は一般治療を行なつたのち, 要注者とともに経過看視の対象とする。 3) 要注者は歯石除去, 歯石沈着の予防, 歯刷子による清掃の完全実施を受け, 看視は発病 (歯肉のうの形成) と再発に対して行なわれる。 4) 歯牙沈着物の検出には染め出し液を使用し, 7カ所以上の被染部のあつた場合に沈着物陽性とした。盲のうは全歯牙の近心を検査し, 3mm以上の盲のうが1カ所以上あれば盲のう陽性とした。 5) 除石の間隔は歯石沈着活動度試験の結果で定める。Ca量0.60mg〜1.20mgは1年間隔, 1.21mg〜2.50mgは6カ月, 2.51mg以上では3カ月間隔で除石する。0.59mg以下のときは次の検査時 (約1年) まで放置する。2.51mg以上には歯石予防副子の使用を推める。 6) 経過看視において発病と再発を出血試験で判定する。吸光度数値で0.235以上を出血陽性とした。 7) 歯科医1人, 歯科衛生士1人, 補助者1人の歯周疾患管理グループを作れば, 初年度で約4,000人, 次年度からは約6,000人の歯周疾患の管理が出来ると推定された。
有限責任中間法人日本口腔衛生学会の論文

歯周疾患の集団管理法に関する研究I

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