地域における健康意識と保健行動に関する研究 第2報
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概要
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健康教育の内容・方法は全国画一的なものでなく,地域性のあるものでなければならない。そのためには地域住民の健康意識・保健行動を適確に把握する必要がある。そこで調査対象として兵庫県が行う健康講座の受講生にアンケート用紙を配布し,1,544人の女性から有効回答を得たので,今回は特に年齢差を中心に分析した。結果の内容は,1.年齢の増加につれて不健康者の率は増加するが,予防検診の受診率も増加していた。2.年齢差により健康の重要性の認識・健康保持の方法に差が見られた。3.健康知識の入手経路は,年齢の増加につれて専門図書類から雑誌・新聞・テレビ等に移る傾向にある。4.学校保健の解決策として,体育の時間の増加・学校給食の改善・PTA活動に求める項目の回答は多いが,年齢による有意差は無かった等である。The seminar of health education for citizen that would be held by local authority should be composed of the contents and methods suitable for an objective district and should not be dependent on standardized ones as the national level. Thus, it is necessary to know what health awareness and health behavior, the people living in definite district have hold of. By means of questionaires, the answers to some items related with health education problems were obtained from 1544 women who attended at the health and sanitation seminar held by the Hyogo prefecture authority. The answers were mainly examined from the age difference point of view. The main results were as follows: 1. As the objectives get more age, the higher the percentage of the persons who are illhealth or under-precaution examination was noted. 2. As to the awareness concerning the importance of health, the prevention of disease and the promotion of health, there was some age difference. 3. As the objectives get more age, they showed to have more knowledge and understanding of the health problems from health magazines, news-papers and television than from specialized books on health. 4. As a way of solving the school health problems, the objectives showed a tendency to ask for more physical lessons, the improvement of school lunch programs and PTA activities, regardless of the difference in their age.
- 1982-01-31
著者
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柳井 勉
大阪教育大学大学院健康科学専攻
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柳井 勉
関西福祉科学大学社会福祉学部
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藤岡 千秋
関西福祉科学大学社会福祉学部
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藤岡 千秋
大阪教育大学
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岡橋 康江
大阪教育大学保健学教室
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阿井 久美子
大阪教育大学保健学教室
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吉井 正彦
大阪教育大学保健学教室
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柳井 勉
大阪教育大学保健学教室
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