(2) 教員給与制度の研究
スポンサーリンク
概要
著者
-
桑原 敏明
筑波大学
-
伊藤 秀夫
東京教育大学
-
吉本 二郎
東京教育大学
-
角替 弘志
静岡大学
-
下村 哲夫
東京教育大学
-
桑原 敏明
東京教育大学大学院
-
角替 弘志
東京教育大学大学院
-
笹島 勇治郎
東京教育大学大学院
-
安藤 堯雄
東京教育大学
-
沢井 昭男
東京教育大学
-
高倉 翔
大阪学芸大学
-
松井 一麿
愛知学芸大学
-
馬場 将光
東京教育大学大学院
-
高倉 翔
明海大学
-
松井 一麿
東北大学
-
松井 一麿
愛知教育大学
-
馬場 将光
信州大学教育学部
-
笹島 勇治郎
北海道教育大
関連論文
- フランス「新教育基本法」下における教育改革に関する総合的研究 (一)
- 二つの道徳教育の間
- 623 中等教育の義務化にともなう諸問題の比較研究 : 1. 中等教育の義務化にともなう諸問題 : 2. 中等教育義務制の性格と態様 : 就学義務規定をとおしてみた : 3. 義務中等教育制度下における教育組織の問題 : 4. 中等義務教育政策の特質
- 教育課程編成権の主体 : 各国の実例による若干の示唆
- 義務教育における無償制の研究
- 臨教審答申と学校経営(学校経営の今日的課題)
- 教育経営における指導行政の課題と方向 : 調査研究を通しての改革試案
- 学校教育組織改革の視点 : 特に小学校教育の場合を中心として
- (2) 教員給与制度の研究
- 学校経営の合理化に関する提案
- 地教法に伴う地方教育行政の実態の変化 : 関西教育行政学会・共同研究
- 1602 教員養成制度についての問題点 : 1.研究経過のあらまし : 2.研究の結果と問題点
- 714 「学校管理規則の制定における教職の意志反映について」 : S市の調査研究から
- 606 地方教育行政における独自性の推移過程についての豫備的考察
- 教育的支配の権利に就て : 教育委員会制度の背景として
- 学びの空間としての学校の再生 : 近・未来の学校像をさぐる
- 指導・助言に関する実証的研究 : 教員の意識調査
- 高等教育制度改革の現代的課題 : 教育計画策定の前提として
- 現代公教育の中立性に関する研究
- 義務教育概念に関する研究
- 「学校・学級の編成」 : 学級編制・教職員配置の実態と改革課題
- M. アーノルドの中等教育論 : 「中等」教育の概念をめぐって
- (6) 義務教育制度の比較研究
- Nationalisation versus Privatisation of Higher Education Systems in the UK and Japan
- フランス・西ドイツにおける有給教育休暇制度の検討:労働者の学習権保障の観点から
- 1850年代における英国教育立法の動向 : Education (No.2) Billを中心に
- 学校・学級の編制に関する研究 : 学級編制の原理を問う
- 1つの大学改革論 : TRM区分論
- University Evaluation and the Statistical Deviation Scores Based on Exam in Japan
- イギリスの大学の複数専攻・複数学位制度(調査報告)
- From Passive to Active--Recent Shifts in University-industry Partnership in Japan (人文・社会)
- <論文・調査研究報告>日本における高等教育の大衆化 : 市場経済原則の効果
- 日本における高等教育の大衆化 : 市場経済原則の効果
- Focus Points of In-service Education of Teachers in Japan
- Quality Assurance of Students in Japanese Universities in The Era of Mass Higher Education
- Japanese Educational Adminstration in Theory and Practice
- Current Issues in Japanese University Evaluation
- University Evaluation in Japan
- イギリス高等教育制度の構造
- 信州大学(II. 平成3年度大学別実施報告,平成3年度放送利用の大学公開講座に関する実施報告書)
- 信州大学(II. 平成2年度大学別実施報告,平成2年度放送利用の大学公開講座に関する実施報告書)
- イギリス議会におけるメヌース問題(3)
- イギリス議会におけるメヌ-ス問題-2-
- イギリス議会におけるメヌ-ス問題-1-
- アイルランド,メヌ-ス・カレッジ設置の経緯-3-
- アイルランド,メヌ-ス・カレッジ設置の経緯-2-
- 学級編制・教職員配置の改革課題(学級編制・教職員配置の実態と改革課題)
- 学級編制・教職員配置の改革課題
- 討論のまとめ(学級編制の原理を問う)
- 生涯学習時代における初等教育の役割
- 全体シンポジウム『教育研究の五〇年を検証する--その総括と今後の展望』 : 教育問題に貢献する教育行政研究を求めて
- 教師教育 : 教員養成カリキュラムの編成原理 : ヨーロッパにおける教師教育の改革動向から
- 『欧米における教育改革の動向 : フランスにおける教えられる者の学習権の保障を中心に』
- 教職員の問題 : 学校経営の現代化
- 教職の分化(differentiated staffing)に関する考察
- 「学年制」改革の構想 : 制度よりも内容と方法を
- (2) チーム・チーチング : 教員組織の改編をめぐって
- The Impact of Children on Teacher Education in Japan
- アイルランド大学教育法(1879年)の成立過程-4-
- アイルランド大学教育法(1879年)の成立過程-3-
- アイルランド大学教育法(1879年)の成立過程-2-
- アイルランド大学教育法(1879年)の成立過程-1-
- 学長あいさつ
- 大学教員の「教育研究」評価 : 昨日・今日・明日
- これからの教育系大学・学部に求められる役割(シンポジウム : 高等教育個性化をめざす経営戦略)
- 教養審「第1〜3次答申」以後の教員養成制度改革論議(日本教育学会第60回大会報告)
- 教養審「第1〜3次答申」以後の教員養成改革論議
- 教養審「第1〜3次答申」以後の教員養成改革論議
- 教育関係審議会「答申」などにみる『これからの学校像』 (学びの空間としての学校の再生 : 近・未来の学校像をさぐる)
- 教育関係審議会「答申」などにみる『これからの学校像』
- 荻原克男著, 『戦後日本の教育行政構造-その形成過程』, A5版, 340頁, 勁草書房, 7,500円(本体)
- アイルランド,メヌ-ス・カレッジ設置の経緯-1-
- オウコナ-・ドン大学教育法案(アイルランド)の性格-2-
- オウコナ-・ドン大学教育法案(アイルランド)の性格-1-
- スコットランドにおける大学財政国庫補助の展開--資本的補助金を中心に
- スコットランドにおける大学財政国庫補助の展開--経常的補助金を中心に
- スコットランドにおける王室・議会による大学財政援助の初期段階
- アイルランドにおける大学の設立と国庫補助制度の発展過程-3-
- アイルランドにおける大学の設立と国庫補助制度の発展過程-2-
- アイルランドにおける大学の設立と国庫補助制度の発展過程-1-
- アイルランドにおける大学の成立と国庫補助制度の初期形態-2-
- アイルランドにおける大学の成立と国庫補助制度の初期形態-1-
- 「アイルランドにおける大学財政国庫補助制度の初期形態」
- 社会変化と教員養成政策 : 教員養成政策の動向から(提案1,教員養成の未来を展望する,III シンポジウム)
- 市町村教育委員会の再編に関する調査研究 : 鷹巣阿仁郡教育事務協議会事例(II 共同研究)
- 〔討論〕(II シンポジウム「教育改革と行財政の課題」,第1部 教育改革と行政課題,創立20周年記念号)
- 諸外国における教員の資質向上のための行政施策(III 共同研究)
- 主要国における「指導助言行政職」制度の改革(II 共同研究)
- 「先取り研究」と「研究の有用性」(VI 私の教育行政学論)
- 地方分権化と教育行政の課題(総括,地方分権化と教育行政の課題,III シンポジウム)
- 大学の視点から(提案・3,初等中等教育と高等教育との接続問題,III シンポジウム)
- 地方教育行政における二つの二元化と生涯教育の体系化 : 公・私立学校行政と「教育の事業」に関連して(教育改革と行政機構の再編,I 論説)
- 教育行政学の課題と展望(座談会・2,第2部 日本教育行政学会20年の歩みと展望,創立20周年記念号)
- 1. 教育の国際化と教育行政の課題 : そのカタログ(提案,教育の国際化と行政の課題,II シンポジウム)
- まえがき
- 現行教育委員会制度の問題点(IV シンポジウム)
- 定数改善をめぐる財政問題(発表・3,教職員定数の改善をめぐる現状と課題,課題研究2,IV 課題研究)
- 教育行政の援助のあり方 : 教育行政学の可能性をめぐって(提案・3,学校の危機管理と教育行政の役割,III シンポジウム)
- (II 第2回大会課題研究「戦後教育政策研究の回顧と展望」)
- 第二期「1960年〜1979年:安保改定期から高度成長期まで」について(II 第2回大会課題研究「戦後教育政策研究の回顧と展望」)