フランス「新教育基本法」下における教育改革に関する総合的研究 (一)
スポンサーリンク
概要
著者
-
堀内 達夫
大阪市立大学
-
藤井 穂高
筑波大学
-
池田 賢一
盛岡大学
-
小野田 正利
長崎大学
-
桑原 敏明
筑波大学
-
手塚 武彦
国立教育研究所
-
古沢 常雄
法政大学
-
井上 星児
国立教育研究所
-
大坂 治
北海道教育大学
-
夏目 達也
文部省
-
赤星 まゆみ
尚絅大学
-
高津 芳則
大坂経済大学
-
小橋 佐知子
江戸川女子短大
-
大坂 治
北海道教育大学函館校
関連論文
- 教育改革の国際比較(特別課題研究(2))
- 教員養成大学・学部論の再構成 : 討論のまとめ (IV 課題研究)
- 教員養成大学・学部論の再構成
- フランスにおける生徒参加 : 市民としての権利および責務の自覚と育成
- フランス「新教育基本法」下における教育改革に関する総合的研究 (一)
- 教育条理法的観点から(教育経営研究における法の問題)
- フランスにおける学校運営への生徒参加に関する研究
- フランスにおける教育審議会の成立と展開に関する研究 : 第3共和制初期の中央教育審議会改革を中心に
- 学校教育法の成立過程の総合的研究 (その2)
- 戦後日本の教育行政改革の成立 : 占領文書の分析を中心に
- 幼稚園児父母および幼稚園教諭にみる就学前教育に関する意識 : 「幼稚園・保育所の子どもたちの『子育て(教育・保育)』に関する調査」結果を中心に
- 189 フランス七月王政期における「学校」としての保育所の成立
- フランス第三共和政期における幼児教育制度改革の特質 : 子どもの「発達」の視角から
- 教育課程編成権の主体 : 各国の実例による若干の示唆
- フランスにおける職業リセ及びリセにおける教育課程の動向 : 学校基本計画法(2005年)以降の実情
- 義務教育における無償制の研究
- (2) 教員給与制度の研究
- 教育問題と教育施策との整合性に関する実証的研究の試み
- 現代フランスにおける外国人の統合問題と学校教育の課題
- 学校週5日制実施に対する疑問点 : フランスにおける週4日制との比較のための基礎作業
- フランスの小・中学校における外国人師弟受け入れの現状と問題点
- フランスにおける異文化の「統合」について
- 異文化理解教育の問題点に関する一考察 : フランスの事例を通して
- フランスにおける移民子弟教育政策の評価視点の設定について : コミュニケーション風土の整備に着目して
- 高等教育制度改革の現代的課題 : 教育計画策定の前提として
- 現代公教育の中立性に関する研究
- 義務教育概念に関する研究
- 「学校・学級の編成」 : 学級編制・教職員配置の実態と改革課題
- (6) 義務教育制度の比較研究
- フランス・西ドイツにおける有給教育休暇制度の検討:労働者の学習権保障の観点から
- フランスにおける職業高校の改革と現状 (特集 世界の技術・職業教育の動向) -- (高校段階・その後の職業教育とセーフティーネット)
- 三好信浩 著, 『日本工業教育発達史の研究』, 風間書房刊, 2005年12月発行, A5判, 704頁, 本体価格19,000円
- 学校・学級の編制に関する研究 : 学級編制の原理を問う
- フランスのリセ・カリキュラム改革と総合的な学習
- 諸外国の技術・職業教育 フランス専門リセにおけるカリキュラム編成の現状--2002年9月の現地調査レポート
- 梅根教育学からみる総合学習のゆくえ : 教育課程づくりの到達点と課題(ラウンドテーブル2 梅根教育学からみる総合学習のゆくえ,発表要旨)
- 梅根悟という生き方 : 教育現実をつくり出す研究(ラウンドテーブル(6),発表要旨)
- 新教育運動の現代的意義 : フランスを中心に(新教育運動の現代的意義)
- 新教育運動の現代的意義 : フランスを中心に
- 新教育運動の現代的意義
- 日本ペスタロッチー・フレーベル学会 編 : 「ペスタロッチー・フレーベル事典」(玉川大学出版部刊 1996年12月発行 A5判 489頁 定価20,000円)
- フレネ教育学の現在 (V ラウンドテーブル)
- 教育制度 : フランスの教育改革との比較から
- 「キャリア選択と指導に関する比較研究」から。
- 諸外国の教育改革と日本 : 中等教育を中心に(フランスの場合)
- 学校運営協議会制度の検討(1) -諸外国での学校参加・学校選択制度とわが国の学校運営協議会を巡る当初の議論-
- 附属学校園の真価が問われています
- 両大戦間フランス急進党の統一学校論(3) : 中等教育3分岐制構想を中心に
- 両大戦間フランス急進党の統一学校論(2) : 「教育の自由」と「教育の平等」の関連構造
- 両大戦間フランス急進党の統一学校論(1) : 「公教育予算委員会報告書」にみる統一学校の理念規定の展開
- 戦間期フランスキリスト教民主主義者の統一学校論受容の論理 : M.Lacroix の『教育の民主的改革』の分析(その2)
- フランス継続教育訓練法の改正と企業内教育(6 社会教育・生涯教育,自由研究発表I,発表要旨)
- 学級編制・教職員配置の改革課題(学級編制・教職員配置の実態と改革課題)
- 学級編制・教職員配置の改革課題
- 討論のまとめ(学級編制の原理を問う)
- 生涯学習時代における初等教育の役割
- 全体シンポジウム『教育研究の五〇年を検証する--その総括と今後の展望』 : 教育問題に貢献する教育行政研究を求めて
- 教師教育 : 教員養成カリキュラムの編成原理 : ヨーロッパにおける教師教育の改革動向から
- 『欧米における教育改革の動向 : フランスにおける教えられる者の学習権の保障を中心に』
- 創設期エコールポリテクニクにおける教育組織 : 学科目構成とその運営
- フランス前期中等教育における産学提携について--就職前学級と職業準備学級
- 変化する中等教育カリキュラム--一般教養、職業資格、適性、能力 (課題研究報告 教育の質とその保証に関する日仏比較)
- 田中喜美・木下龍著, 『アメリカ合衆国技術教育教員養成実践史論』, 学文社, 2010年10月, 282頁, 4,200円
- CEREQ編『キャリアが始まる時 98年世代の初期実生活7年』CEREQ "Quand la carriere commence・・・ Les sept premieres annees de vie active de la Generation 98"
- フランス資格社会に生きる若者と専門高校 (特集 揺れる学校から仕事へ--働くことをどう教えるか) -- (諸外国の青年の雇用と職業教育・訓練)
- 図書紹介 『学校を出てから…2001年世代の実生活第一歩』
- フランスにおける教育改革 : 中等教育のシステムとカリキュラム(教育改革の国際比較,特別課題研究(2),提案2)
- フランスにおけるリセのカリキュラム改革と総合的な学習
- 図書紹介2 『教育学辞典』(ボルダ出版社,2000年)
- 都市と実業教育 : 日仏交流史の視点, 山口半六と稲畑勝太郎の場合 (平野昌繁教授退任記念号)
- フランスにおける雇用状況と青年のキャリア--「1992年世代」アンケート調査結果より
- グラン・ゼコールによるエリート養成--理工系を中心に (課題研究報告:フランスにおける教養教育の展開)
- 働く女性と職業教育 (桂正孝教授退任記念号)
- 変化するリセの技術教育
- 「近代日本における仏語系専門学術人材の研究」飯田史也
- 現代フランスにおける青年雇用と職業教育 : 継続教育としての交互教育訓練の現状
- 高学歴化と職業教育のゆくえ : 日本とフランス
- ガスパ-ル・モンジュと近代工学の形成
- フランス職業教育リセにおける「企業内実習」の導入について : 「協調」と「参加」の視点から
- 「開かれた職業教育」の組織運営に関する予備的検討--国際的視野から
- フランスにおける産業の近代化と中級技術教育--工芸学校の設立・展開を中心に
- エコ-ル・ポリテクニク成立過程に関する一考察--教育制度史の視角から
- 〔討論〕(II シンポジウム「教育改革と行財政の課題」,第1部 教育改革と行政課題,創立20周年記念号)
- 諸外国における教員の資質向上のための行政施策(III 共同研究)
- フランスにおける外国人労働者子弟の教育と行政(I 論説)
- 主要国における「指導助言行政職」制度の改革(II 共同研究)
- 地方分権化と教育行政の課題(総括,地方分権化と教育行政の課題,III シンポジウム)
- 大学の視点から(提案・3,初等中等教育と高等教育との接続問題,III シンポジウム)
- 教育研究と教育行政 : 各国の動向(III 共同研究)
- 教育行政学の課題と展望(座談会・2,第2部 日本教育行政学会20年の歩みと展望,創立20周年記念号)
- シンポジウムの趣旨(人間形成をめぐる普通教育と職業教育の展開-二つの国民の創出・再生産-,(2)シンポジウム,II 教育史学会第48回大会記録)
- 1. 教育の国際化と教育行政の課題 : そのカタログ(提案,教育の国際化と行政の課題,II シンポジウム)
- シンポジウム討論のまとめ(人間形成をめぐる普通教育と職業教育の展開-二つの国民の創出・再生産-,(3)討論のまとめ,II 教育史学会第48回大会記録)
- まえがき
- 現行教育委員会制度の問題点(IV シンポジウム)
- フランスにおけるリセのカリキュラム改革と総合的な学習
- 大淀昇一著, 『宮本武之輔と科学技術行政』, 東海大学出版会, 1989年, A5版, 567頁, 12,000円
- (II 第2回大会課題研究「戦後教育政策研究の回顧と展望」)
- 植民地教育史研究の再検討 : フランスの場合(植民地教育史研究の再検討,大会シンポジウム,II 教育史学会第41回大会記録)
- 第二期「1960年〜1979年:安保改定期から高度成長期まで」について(II 第2回大会課題研究「戦後教育政策研究の回顧と展望」)