＜資料＞知的障害養護学校小・中学部に在籍する児童・生徒の視機能評価の実態に関する研究

概要

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視覚は､学校教育において主要な情報伝達手段である｡そのため､定期的な視力検査を行い､児童生徒の見え方に配慮して指導をすることが必要である｡しかし､知的障害児の場合､視力検査の実施が困難な子どもが多いことが推測される｡そこで､本研究では､2000年9月に､全国の知的障害養護学校518校に､視力検査の実施状況､実施方法､児童生徒の視力の実態､視力検査後の指導などに関する質問紙を郵送し､381校(73.5%)から回答を得た｡これは､知的障害養護学校の視力検査に関する初めての全国調査である｡回答を寄せた学校381校のうち90%の学校では視力検査のための事前指導を行ったり複数の視力表を用いるなど､検査の実施に工夫がされていた｡しかし､それにもかかわらず､小学1年生から3年生では測定困難な児童の数が測定可能な児童の数を上回り､また中学3年生でも30%が測定困難であった｡検査が可能であった児童生徒の矯正視力は､小･中学部を通して､1.0以上が40%前後､0.9~0.7が20%前後､0.6~0.3が30%前後､0.3未満が10%前後という比率がほぼ一定に保たれていた｡見えにくい児童生徒に対しては､回答校の約60%で､黒板が見えるように前列に座らせたり､近づけて見せるなどの配慮がされていたが､それ以上の対応は少なかった｡
筑波大学心身障害学系の論文

著者

鳥山由子
筑波大学

＜資料＞知的障害養護学校小・中学部に在籍する児童・生徒の視機能評価の実態に関する研究

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