告知に見る健康診断受診状況と結果通知書扱い
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概要
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当社では,平成5年度より健康診断結果通知書扱いを導入し,昨年の本誌でも報告した。健康診断結果通知書扱いは選択効果やコストなどの観点から,健康管理証明書扱いと並ぶ最優先選択手段と考えられており,さらなる利用拡大が望まれている。今回,我々は健康診断結果通知書扱いの利用拡大の可能性を探るため,要告知事項である「2年以内の健康診断の受診の有無」に注目し,健診受診率についての調査を行なった。性・年齢・職業により健診受診率に多少の差があるものの,全体の約80%が健診を受診しており,本調査の結果は,結果通知書扱いの利用拡大に大きな意義があると考えられた。
- 日本保険医学会の論文
- 1996-12-15
著者
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