オペレータ操作を学習する宣言型データーベース処理方式(その1) : 制約にもとづくオフィス処理モデル

概要

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オフィス処理システムでは、主として開発工数の問題から、レアケースを含めた業務全体のシステム化が因難な場合がある。しかしレアケースへの対処不能を放置すると、既入力データの修正不能・データベース不整合・帳票の手書き修正等の問題を生じる。この様に業務フロー全体のシステム化が因難なひとつの原因は、オフィス処理を「手続き」のみで表現しているため、と著者は考えている。何故ならば、「手続き」とは、事実間の意味的な制約関係とは無関係に、「その場しのぎ」の表面的な処理手順を表現するものであり、場合分けが増える毎に記述量が増大するからである。そこで、本稿では、データ項目間が本来満足していなければならない静的な制約関係のみにシステム記述を限定し、制約関係から生成できない手続き知識は専門家のオペレーションシーケンスを汎化して取得する手法を提案する。学習されたオペレーションシーケンスは、同一種別の処理に対して、次回から自動的に再現する。更にどの様なレアケースに対しても、データ項目相互が本来満足していなければならない条件を満たした処置を可能である。以下、オフィス処理モデルについて述べる。処理方式と学習手法は別稿に譲る。
一般社団法人情報処理学会の論文
1992-02-24

オペレータ操作を学習する宣言型データーベース処理方式(その1) : 制約にもとづくオフィス処理モデル

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