帯広営林局管内におけるトラクタ集材距離とトラック作業道密度の合理的関連性に関する研究(第4報) : 本計画法の適用例
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概要
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第3報にのべた計画法を、平地林、丘陵林、山岳林(丘陵的山岳林)のトラクタ集材現場各1例に適用した。(1)適用例は少ないが、これにより、おおむね本計画法を実際の現場に適用し得る見通しを得た。(2)適用結果は、図-1〜3、表-1〜3に示すとおりである。(3)トラック作業道の適正量は、表-1〜3に記したように、ヘクタール当り延長(密度)では平地林 : 30.1m/ha丘陵林 : 28.5m/ha山岳林 : 16.6m/ha単位出材量当りに換算すれば、1万立方米に対して平地林 : 2,440m/10,000m^3丘陵林 : 2,240m/10,000m^3山岳林 : 2,960m/10,000m^3であることがわかり、かなり同密度の'トラック作業道投入計画を要すべきことが知れる。この傾向は当営林局管内全般についてもみられるものと思われるので、各現場にあっては卒業実行にさきだってそれぞれ最適な作業道投入計画をたてるよう望まれる。(4)本計画法の基礎をなす数学モデルの基本的な考え方は、ORの1手法として今後、伐木運材事業の生産計画に対しても広く応用し得るものと思われる。
- 日本森林学会の論文
- 1965-06-25
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