携帯メールを教材として扱うことの可能性と必要性

概要

論文の詳細を見る
ここ数年の間に、生徒・学生の間で、携帯電話はほぼ10割の普及率になってきている。家庭内に於いてもその存在は認知され始め、学生達の使用に対しての親からの援助も増加傾向にある。各企業間の競争もあり、全体としての使用料金は、低価格化してきている。使用料金の低価格化の大きな背景の一つに、使用形態の変化があげられる。すなわち若い世代は、携帯電話を、メール送受信の端末として使用しているのである。しかし、来年度からはじまる高校「情報」においては、メールとはインターネットの電子メールを指し、そこで扱われる内容も、インターネットの電子メールに則している。また多くの高校では、携帯電話の学内持込や学内での使用を禁止しており、学校教育現場では携帯電話の存在が、「学生にとって望ましくないもの(否定)」と認識されているのが現状である。その結果、高校生にとってもっとも身近なメールのシステムやルール、モラルの学習は行なわれることなく、見よう見真似の携帯文化が広がっている。高校、大学に於いて、携帯メールを切り口とする情報教育を実践することの有効性と必要性を提案する。
2002-08-31