<原著論文>茨城県における助産婦活動および需給に関する検討

概要

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21世紀に向けた助産婦養成数と教育内容を検討するために, 茨城県内の母子保健医療施設における助産婦活動の内容と助産婦の需給に関する実態調査を1999年9月に実施した。対象は茨城県内の助産院および産婦人科を標榜する病院および診療所の責任者, 市町村保健センターの母子保健担当者に対して郵送調査を行った。その結果, 100施設から回答を得られ, 回収率は54.1%であった。現行の助産婦養成数は, 新規採用の助産婦数を十分には満たしていなかった。診療所に比べ病院の方が, 単位分娩数における助産婦数は多く, 幅広い助産婦活動を行っていた。助産婦採用理由では, 助産婦の増員枠での採用が最も多かった。市町村保健センターでは助産婦を採用しているのは, 僅か3ヵ所(0.5%)の施設であり, 地域母子保健分野では助産婦職による活動の機会が乏しい。一方, より幅広い助産婦活動を行える大学院修了レベルの人材を求める要求もあり, 助産婦養成数とともに教育の質の検討も今後検討すべき課題であることが示唆された。