阪神・淡路大震災のすまい再建パターンの再現 : 2001年京大防災研復興調査報告
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概要
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This paper showed 3 points; 1) 2001 Survey data replicated the all of the basic findings obtained for 1999 Survey to provide quantitative estimates for post-earthquake disaster responses; 2) After the impact, 33.2% of respondents were evacuated, and 41.9% of those moved to emergency shelters. At 100^<th> and 1000^<th> hours, around 20% of evacuees stayed at families' or relatives' houses. After several years, 91.4% of respondents had already moved back to their own housing, while 12.8% of evacuees stayed at private rental apartments and 5.1% stayed at government-supplied free temporary housing; 3) it was within the first 150 hours that the information regarding housing and resettlement was sought especially by the elderly or victims whose houses were severely damaged.
- 地域安全学会の論文
著者
-
林 春男
京都大学防災研究所巨大災害研究センター
-
立木 茂雄
同志社大学文学部
-
田村 圭子
新潟大学危機管理室
-
林 春男
京都大学防災研究所
-
木村 怜欧
名古屋大学災害対策室
-
田村 圭子
京都大学大学院情報学研究科
-
木村 玲欧
京都大学大学院情報学研究科
-
田村 圭子
新潟大学災害・復興科学研究所
-
立木 茂雄
同志社大学
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