放牧地における近接リモセン・GPS・GIS技術の利活用
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概要
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北海道における放牧地面積は62,150haと全国の68.5%を占める。また、北海道の乳用と肉用牛飼育戸数のうち放牧を取り入れている戸数の割合はそれぞれ47.7%および37.8%と、都府県平均の18.3%および6.6%をそれぞれ大きく上回っている。放牧飼養を取り入れた畜産システムが北海道の大きな特徴といえる。放牧飼養を行う大きなメリットは急傾斜地など採草管理に適さない条件不利地域でも行えること、餌代、人件費の抑制および労働力の省力化が可能であること、また最近では家畜福祉や消費者の安心感につながる側面も挙げられる。反対に放牧飼養のデメリットとしては、放牧牛による選択採食やふん尿により草質や草量が場所ごとにばらつくゆえに草地管理が難しいこと、放牧牛がどれくらい草を食べたのか評価が難しいため個体の栄養・健康管理が難しいこと、また舎飼い牛と比較して人目につきにくくなるため発情発見を見逃しやすいなどが挙げられる。これらのデメリットをリモートセンシング、地理情報システム(以下GIS)および全地球測位システム(以下GPS)等の技術を利活用して克服することを目的とするプロジェクトを著者らは数年前から行っている。本稿ではその研究の現状について述べる。
- 2009-07-00
著者
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