乳幼児身体発育調査・学校保健統計調査

概要

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日本の乳幼児身体発育値は,1940年から半世紀以上にわたり10年間隔でモニターされていることが大きな特徴である.調査期間1か月間で収集される横断データであるためデータサイズ等の限界があるものの,昭和55年調査以降の値は,新生児期の細かい発育状況について,出生後の生理的な体重減少も含めて,世界に類を見ない詳しいものとなっている.平成22年乳幼児身体発育調査は2011年10月に調査結果が公表となった平滑化にはLMS法を用い,3つのパラメーターをそれぞれ3次スプライン関数で平滑化し,発育曲線はすべて年齢から計算される関数となっている.体重身長及び胸囲に関して,前回(平成12年)にくらべ,男子,女子ともに全般にやや減少している.頭囲は,前回と比べ,全般にほとんど差がみられない.平成22年と12年の出生時の平均体重の差のうちどのくらいの割合が,妊娠期間等の短縮で説明できるかを検討するため,平成22年と平成12年の出生時の平均体重の実際の差と,仮に,妊娠期間等の分布が両調査年で変わらないとして調整した場合の出生時の平均体重の差を比較した.この結果,男子では実際の差は-0.040kgであったが,妊娠期間で調整後の差は-0.026gとなり,減少の約3.5割が妊娠期間の短縮によって説明できることが分かった.運動・言語機能については,「首のすわり」を除いて10年前よりやや遅い傾向を示しているが,禁煙の推移の状況に必ずしも明確な意味づけができない.平成22年では平成12年におけるよりも,人工栄養の割合が減少し,母乳栄養の割合が増加している.母乳割合の増加の度合いは,月齢が増えるほど大きくなっていて,母乳栄養がより継続しやすくなっていることが示唆される.妊娠中の飲酒・喫煙とも平成12年から平成22年にかけては割合が半減している.学校保健統計調査は毎年公表されているために,学童等の体格の年次推移がより正確にわかる.2000年には,年次的な増加が不変となったことが明らかになっている.

乳幼児身体発育調査・学校保健統計調査

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