教育分野における青年海外協力隊報告書分析

概要

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1965年から始まった青年海外協力隊事業は、41年を経て現在のベ28,836名の協力隊員が83カ国に派遣されている(2006年7月現在)。青年海外協力隊事業の目的は、相手国(派遣国)の社会・経済発展への寄与であるが、同時に現地の人々を通して生まれる「国際交流」や帰国後にその経験を生かして行なう「日本社会への還元」や「青年育成」も重要な要素として考えられている。本研究では、平成11年度から平成12年度に理数科教師、小学校教諭として開発途上国に派遣された118名の隊員の報告書を7つのキーワードにもとづいて分析を行った。この分析から隊員たちの活動を通して得た気づきや問題点を整理すると「言語」「活動形態」「活動対象」「マッチング」の4つのカテゴリーに分けられた。本稿では各カテゴリーから得られた分析結果を述べるとともに、報告書分析の必要性や協力隊活動の評価や協力隊事業の情報公開の手段として隊員が現地で記入した報告書を利用する可能性について言及する。
国際ボランティア学会の論文
2007-02-28