経済学教育への姿勢をめぐって : イギリスとアメリカ
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概要
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中等教育カリキュラムへの経済学的要素導入の意義についての見解は, 二つの英語国民の間でかなりの相違があるように思われる。アメリカでは中等教育段階への経済的要素の導入はいわば‘自明の理’であるのに対して, イギリスではその点かなり‘慎重’と言うことができる。本稿では, この問題に関するイギリスとアメリカの見解の対比を試みた。この問題への対応の相違は, 両国の教育制度の違いもさることながら, 基本的には両国の歴史的社会的な差異に, また, 経済学と社会とのかかわり方に関する見解の相違に起因するものと思われる。Attitudes toward secondary school economics seen unequal between Great Britain and US. In US, economic education is generally thought essencial for citizenship education, and question is rarely raised whether economics should be introduced into secondary education. But more cautious view are expresses on the problem in Great Britain. The author supposes that this difference comes from different views between two nations on the effective range of economic laws.
- 大阪教育大学の論文
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