小川 佳樹 | 早稲田大学法学学術院准教授

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概要

• 同名の論文著者
• 早稲田大学法学学術院准教授の論文著者

関連著者

• 小川 佳樹

  早稲田大学法学学術院准教授

• 小川 佳樹

  筑波大学大学院人文社会科学研究科准教授

• 小島 淳

  名古屋大学大学院法学研究科准教授

• 田中 利彦

  早稲田大学大学院法務研究科客員教授・弁護士

• 洲見 光男

  同志社大学法学部教授

• 原田 和往

  岡山大学大学院社会文化科学研究科准教授

• 田山 聡美

  神奈川大学法学部准教授

• 渡邊 卓也

  姫路獨協大学大学院法務研究科・准教授

• 杉本 一敏

  愛知学院大学法学部准教授

• 小島 淳

  岡山大学大学院社会文化科学研究科准教授

• 渡邊 卓也

  清和大学法学部

• 中島 宏/小島

  鹿児島大学大学院司法政策研究科教授/名古屋大学大学院法学研究科准教授/早稲田大学法学学術院准教授/早稲田大学法学学術院客員教授・弁護士

• 中島 宏

  鹿児島大学大学院司法政策研究科教授

• 田口 守一

  早稲田大学大学院法務研究科教授

• 松田 正照

  早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程

• 新谷 一朗

  マックス・プランク外国・国際刑法研究所助手

• 前田 聡

  流通経済大学法学部専任講師

• 中島 宏

  鹿児島大学大学院司法政策研究科准教授

• 原田 和往

  早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程

• ニ本柳 誠

  清和大学法学部専任講師

• 田山 聡美

  帝京大学法学部専任講師

• 松田 正照/英米刑事法研究会

  早稲田大学法学学術院助手/

• 新谷 一朗

  早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程

• 小野上 真也

  早稲田大学法学研究科客員研究助手

• 原田 和往(英米刑事法研究会)

  早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程 法務研究科客員研究助手

• 宇川 春彦

  東京高等検察庁・検事

• 高橋 一未

  獨協大学大学院法学研究科博士後期課程

• 前田 聡

  筑波大学大学院人文社会科学研究科準研究員

• 岡部 雅人

  早稲田大学大学院法学学術院客員研究助手

• 荻野 貴史(英米刑事法研究会)訳

  早稲田大学法学研究科博士後期課程

• 洲見 光男

  明治大学大学院法務研究科教授

• 内田 幸隆

  明治大学法学部専任講師

• 加藤 克佳

  愛知大学法学部・大学院法務研究科教授

• 杉本 一敏(英米刑事法研究会)

  愛知学院大学法学部専任講師

• 岡部 雅人

  姫路獨協大学専任講師

• 前田 聡

  流通経済大学法学部

• ゴスティンスキー Z

  クラクフ大学

• 宮木 康博

  名古屋大学大学院法学研究科准教授

• 二本柳 誠

  清和大学法学部専任講師

• 野村 健太郎

  早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程

• 伊藤 嘉亮

  マックス・プランク外国・国際系法研究所助手

• 小川 佳樹(訳)

  早稲田大学法学部助手

• 宮木 康博

  名古屋大学

• 新谷 一朗

  マックス・プランク外国・国際刑法研究所 助手

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著作論文

• アメリカ合衆国最高裁判所2007年10月開廷期刑事関係判例概観 「英米刑事法研究(15)」
• 英米刑事法研究(12)アメリカ合衆国最高裁判所2005年10月開廷期刑事関係判例概観
• 英米刑事法研究(10)アメリカ合衆国最高裁判所2004年10月開廷期刑事関係判例概観
• 英米刑事法研究会(5) アメリカ合衆国最高裁判所刑事判例研究 アメリカ合衆国最高裁判所2003年10月開廷期刑事関係判例概観(上)
• 英米刑事法研究(6) アメリカ合衆国最高裁判所刑事判例研究アメリカ合衆国最高裁判所2003年10月開廷期刑事関係判例概観(下)
• 医療事故と医師の届出義務 (特集 医療事故と刑事法の対応)
• 英米刑事法研究(1)アメリカ合衆国最高裁判所刑事判例研究 自己負罪条項と合衆国法典42篇1983条の損害賠償責任 Chavez V. Martinez, 123 S. Ct. 1994(2003)
• アメリカ合衆国における量刑事情としての捜査・訴追協力（2）
• 「外国において刑事訴追を受ける虞」と供述強制
• アメリカ合衆国における量刑事情としての捜査・訴追協力（1）
• アメリカ連邦量刑法における被告人の「捜査・訴追協力」について
• ヨアヒム・ヘルマン「日本における死刑──『不条理な』刑罰──」
• 相手方の同意を得ないで相手方との会話を録音したテープの証拠能力が認められた事例
• 自己負罪拒否特権の形成過程
• 外国の捜査官憲が裁判所発付の令状に基づいて実施した電話の傍受により得られた被告人と共犯者との通話の録音テープ等につき、我が国の憲法及び刑訴法の精神に照らして、事実認定の証拠として許容できない事情は窺われないとされた事例
• アメリカ合衆国最高裁判所2009年10月開廷期刑事関係判例概観(上)
• ポーランド新刑事訴訟法 : その成立と特色
• アメリカ合衆国最高裁判所2009年10月開廷期刑事関係判例概観(下)
• 英米刑事法研究(21)アメリカ合衆国最高裁判所刑事判例研究 アメリカ合衆国最高裁判所2009年10月開廷期刑事関係判例概観(下)

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