糖尿病性腎症患者を対象とした多施設共同教育サポートシステム構築に関する現状と課題

概要

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糖尿病性腎症患者を対象とした多施設共同教育サポートシステムを構築するため研究を開始するに当たり、腎症の診療実態を把握し、本プロジェクトの可能性を明らかにすることを目的に、2つの地域の医師会の会員で内科を標榜している165の医療機関を対象に、糖尿病患者数、アルブミン尿測定、腎症教育プログラムの有無と関心などに関するアンケート調査を行った。回収率は16.4%(27施設)、81.5%(22施設)が無床診療所で、専門医は1名であった。アルブミン尿を定期的に測定している施設は25.9%(7施設)、92.6%(25施設)は腎症教育プログラムに関心があり、85.2%(23施設)画地域での多施設共同教育サポートシステムを構築するための研究への参加を前向きに考えると回答があった。しかし、研究に参加するためには、患者の選定、説明、検査データの開示など医療現場の負担が増加すること、会場まで遠い、高齢者が多く学習効果が期待できないという患者側の事情があり、医療現場の負担の軽減と教育方法の工夫の必要性が明らかになった。
2012-00-00