中学校家庭科における「食料自給率」向上のための授業実践と食品選択に関する意思決定

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概要

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わが国の食料消費は,1960年頃から大きく変貌し,豊かな食生活を享受できるようになった。今日の食生活の豊かさを実現するために食料品輸入は増大し,食料自給率は大きく低下した。本研究の目的は,中学校家庭科における食品選択の授業の中で,「食料自給率」をテーマにした授業を計画・実践し,授業終了時に,AHPを用いて生徒の食品選択行動を予想することである。AHP分析の結果,食品選択基準では,「安全性」を最優先し,次に「味・新鮮さ」を重視していた。また,地元の「長崎産」を代替案として選択すると予想された。最も選択されにくいのが「外国産」であったことから,食料自給率そのものを重要な選択基準とはしていないものの,地産・国内産志向が強く,今後予想される生徒の食品選択行動は,食料自給率の向上が大いに期待できるものであった。
2009-03-20

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