日本における集団応用でのフッ化物洗口に関する実態調査 : 施設別,都道府県別の普及状況(2008)
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概要
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NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議は,2008年3月現在の全国での集団応用フッ化物(F)洗口実施状況を,(財)8020推進財団,WHO口腔保健協力センターと共同調査した.F洗口実施率は,全国の施設総数の9.0%,児童生徒総数(4歳〜15歳未満)の5.1%と低かった.各施設(保育所,幼稚園,小学校,中学校,特別支援学校等)でF洗口実施人数の約50%を1割程度の自治体が占め,普及に都道府県間の格差を認めた.洗口回数は,保育所,幼稚園で週5回が,小学校,中学校,特別支援学校等で週1回が多かった.使用洗口液F濃度は,年齢が上がるにつれて900ppmFの割合が多いものの,特別支援学校等では450ppmFが多かった.洗口剤は保育所,幼稚園,特別支援学校で市販F洗口製剤が,小学校,中学校でフッ化ナトリウム試薬の使用割合が高かった.経費負担者・団体は,いずれの施設でも行政や教育委員会が最も多かった.「健康日本21の地方計画」にF応用が組み込まれず,F洗口の目標値のない自治体の存在や,実施状況に都道府県間の格差がみられたことから,格差是正に向け,公衆衛生施策としてF洗口を検討すべきである.本調査がF洗口の目標(数値目標)を検討するための基礎データとして利用され,2010〜2012年度に行われる「健康日本21」最終評価で,F洗口の目標や数値目標の設定を採択し,2013年度以降の運動推進に反映されるように提言する.
- 2009-10-30
著者
-
田浦 勝彦
東北大学病院口腔育成系診療科予防歯科
-
木本 一成
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議
-
荒川 浩久
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議
-
晴佐久 悟
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議
-
葭原 明弘
新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野
-
荒川 浩久
神奈川歯科大学健康科学講座
-
田口 千恵子
日本大学松戸歯学部社会口腔保健学講座
-
葭原 明弘
新潟大学大学院医歯学総合研究科 口腔保健推進学分野
-
木本 一成
神奈川歯科大学 健康科学講座口腔保健学分野
-
田浦 勝彦
日本むし歯予防フッ素推進会
-
相田 潤
東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野
-
境 脩
神奈川歯科大学 健康科学講座口腔保健学分野
-
安藤 雄一
国立保健医療科学院口腔保健部
-
晴佐久 悟
福岡歯大・口腔健康科学分野
-
晴佐久 悟
神奈川歯科大学 健康科学講座口腔保健学分野
-
境 脩
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議
-
安藤 雄一
国立保健医療科学院口腔保健部口腔保健情報室
-
田浦 勝彦
東北大学歯学部附属病院予防歯科
-
葭原 明弘
新潟大 大学院医歯学総合研究科 予防歯科学分野
-
荒川 浩久
神奈川歯科大学口腔保健学分野
-
木本 一成
神奈川歯大 健康科 口腔保健学分野
-
田浦 勝彦
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議(NPO日F会議)
-
田口 千恵子
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議(NPO日F会議)
-
相田 潤
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議(NPO日F会議)
-
葭原 明弘
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議(NPO日F会議)
-
安藤 雄一
NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議(NPO日F会議)
-
田浦 勝彦
東北大学病院予防歯科
-
相田 潤
Npo法人日本むし歯予防フッ素推進会議(npo日f会議):東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野
-
葭原 明弘
新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔生命科学専攻口腔健康科学講座
-
安藤 雄一
国立保健医療科学院生涯健康研究部・地域保健システム研究分野
-
葭原 明弘
新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔生命科学専攻口腔保健推進学分野
-
相田 潤
東北大学大学院歯学研究科口腔保健発育学講座国際歯科保健学分野
-
安藤 雄一
国立保健科学院生涯健康研究部
-
安藤 雄一
国立保健医療科学院・生涯健康研究部
-
葭原 明弘
新潟大学大学院医歯学総合研究科
-
田口 千恵子
日本大学松戸歯学部公衆予防歯科学
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