集団問題解決に及ぼす集団構成の効果III : 解決ストラテジー指定条件下での検討

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集団問題解決に際して, 個々の成員の能力を基準とした集団構成の条件によってそれぞれ特有の解決への阻害要因が存在することがこれまでの研究で示されている。本研究ではそのような阻害要因除去の手続きとしての, 集団に予め特定の解決ストラテジーを指定し, 十分に教示するという方法の有効性を, 課題領域の生産性, 成員の満足度, 成員間相互作用の様相といった各側面について検討した。被験者は小学校6年生。組合せパズルを課題とした。解決に先立ち, 個々の成員に3水準の量のいずれかの課題関連情報を与え, 非常に情報が多い者同士, 多い者同士, 多い者と少ない者という2人集団3条件を設定した。課題は成員間相互作用の必要性の多少によって規定される, 易・難2水準のものを用いた。各集団構成条件の集団は, 本実験に入る前に2回にわたってそれと同様の課題の解決にとり組む。その折に, 各条件に最も有効と考えられる解決ストラテジーを指定され, 十分な教示をうける。本実験では指定ストラテジー以外の方法によってはならない点も教示される。結果及び考察は次のように要約される。1) 集団問題解決に先立ち, 解決のストラテジーを指定し, 十分教示するという手続きは, 課題の困難度にかかわらず, 課題領域での生産性の向上に有効であった。また, 成員の能力の組合せのいかんにかかわらず, 集団内の資源の総和が等しければ, 集団構成の各条件で課題領域の生産性に差はみられなかった。2) 満足度は, 易・難2課題条件で異なる結果が示され, その解釈のためにはさらに検討すべき問題のあることが示された。3) 成員間相互作用の内容と成員の役割分化の認知に関する資料とから, 各集団構成条件特有の協同の様相がうかがえた。また, 難課題条件下では, 今回の手続きは成員の協同の仕方における阻害要因除去で未だ十分には効果を及ぼしていないことが示された。あわせて今後のこの領域の研究課題について討論がなされた。
中京大学の論文
1981-05-31

集団問題解決に及ぼす集団構成の効果III : 解決ストラテジー指定条件下での検討

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