西宮市におけるGISを利用した地震被害と地形、地盤との関係分析

概要

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本研究は、阪神淡路大震災直後から京都大学防災研究所の亀田研究室と碓井研究室の共同研究成果をベースに国土地理院の2種類のデジタル地形分類を利用して筆者が地形と地震被害の関係をGISで詳細分析した結果をまとめたものである。西宮市における震災の帯の成因と伏在活断層からの距離別被害分析に関しては、すでに「第四紀研究」に発表した、(碓井、2000)本稿で使用した地震被害のデジタルデータは、碓井研究室と亀田研究室で共同作成したものである。また、この分析で使用したデジタル地形分類図は、3種類ある。一つは、前述した共同研究のデータベースに地震工学の立場から大地形分類図を作成したものである。より、詳細な分析をするため、国土地理院が作成した2種類の地形分類図も使用した。国土地理院は、震災後、地形や土地条件と地震被害の関係を分析するため、被災地域の6図葉(長田、三宮、六甲アイランド、芦屋、西宮、1:10000)について、GISを利用した詳細なデジタル地震防災土地条件図を作成した。学識経験者による地震防災土地条件調査検討委員会(委員長:沖村孝、神戸大学工学部土地造成工学)が組織され、地形分類図や旧土地利用図、斜面崩壊場所や等高線等がデジタル化された。(国土地理院、1996)この国土地理院の研究では、2種類のデジタル地形分類図が作成されている。一つは①低地の地形分類に重点を置いた地形区分図と②地形形成年代に重点をおきながら、空中写真判読や現地調査により田中眞吾が作成した微地形分類(1997)にもとつくものである。後者はこの報告書では微地形分類図と呼んでいる。紙地図として国土地理院が発行した地震防災土地条件図は、この2種類の地形分類を合成したものである。地震防災土地条件図では、山地、丘陵、台地に関しては、主に田中の地形発達史による地形分類を、低地に関しては立地条件による地形分類を重視しており、全体としては、この2種類の地形分類を融合した分類図になっている。国土地理院では、この2種類のデジタル地形分類図と建物被害から地形と地震被害に関して分析した。①被災地域の占める割合は、緩扇状地でもっとも多く、扇状地がつぎに多い。緩扇状地をピークに海側、山側に被害率が減少し、震度7地域とおおむね重なる。②台地上の浅い谷で被害棟率が高い。また、自然堤防や砂州・砂堆は、谷底平野・氾濫平野や海岸平野・三角州にくらべてやや高い被害率を示す。③微地形分類と建物被害においては、段丘、扇状地とも形成年代の新しい地域ほど被災地域の占める割合が高いが、これ以外の被害傾向もあり漠然としている。つまり、この研究では、地形と建物被害の関係に関して上記のような特性は見られたが、地形と建物被害に強い相関があるとは断定していない。阪神淡路大震災の研究では、関東大震災以降定説になっていた軟弱な地盤である沖積低地における建物地震被害との強い相関が見られず、海洋性型地震と直下型地震における建物被害の相違は明確になったといえる。この問題を解決するためには、より詳細な分析が必要である。本研究の目標は、活断層等に起因する直下型地震において地盤/地形と地震被害の関係をGISにより分析することにある。

西宮市におけるGISを利用した地震被害と地形、地盤との関係分析

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