＜資料＞発達障害児における社会的相互交渉の促進に関する研究動向　：　一般化と維持の観点から

概要

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本稿では､自閉症を中心とした発達障害児における社会的相互交渉の促進に関する近年の研究動向について､特に般化や維持を中心とした方法論の視点から概観した｡その結果､訓練方法については､仲間媒介法(peer-mediated intervention)､クラス全体での仲間チュータリング(classwide peer tutoring)など､かなりの進展が見られた｡しかしながら､その一方で般化や維持､そして日常への定着を考慮した場合､やはり解決すべき問題が残されていた｡この問題を改善する方略の1つとして､応用行動分析の分野では､生態学的調査や社会的妥当性という査定方法が報告されており､これらを用いた社会的相互交渉に関する指導プログラムの開発が期待されている｡今後は､これらの事前査定の結果に基づいた訓練方略の有効性､あるいはその限界などについて､さらなる分析､検討が期待される｡
筑波大学心身障害学系の論文