新学習指導要領を視野に入れた情報モラルの学習と言語活動への取り組み(教育・学習評価/一般)
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概要
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2006年のOECDによるPISA(Programme for International Student Assessment)調査の結果から,日本の教育システムが読解力や記述式問題に弱いということが分かり,2008年3月告示の学習指導要領の改訂にも影響を及ぼした.前報において著者らは,2008年1月17日「幼稚園,小学校,中学校,高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善について」(中央教育審議会答申),2008年3月「中学校学習指導要領」,2008年4月18日「教育振興基本計画について」(中央教育審議会答申)に関し,「言語活動」「活用」「情報モラル」といった重要語句の関連性について調査を行った.本研究では,その結果を踏まえ,コンピュータを使った生活上での様々な場面で遭遇する問題に対応するために必要な,言語活動を基盤とした,情報モラルを扱った授業を紹介し,その結果について考察を行った.
- 2008-12-06
著者
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