森林計画情報と地籍情報の整合性および相互利用可能性
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概要
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地域の森林管理に資する,今後の森林GISの発展方向として,森林計画情報システムそれ自体の改善が模索される必要がある一方,森林計画情報以外の既存の地域の基礎情報について,森林管理のための利用可能性を検討することが求められる。本論文では,地域の基礎情報の一つである地籍情報について,森林計画情報と地籍情報との整合性を,両者に共通する境界/境界と所有者名/登記名義の二つの属性を軸に実証的に検証し,相互利用可能性の方策について考察した。その結果,森林計画情報の分班と地籍情報の筆は概ね整合性のあることが確認された。本来,両情報システムは異なる制度によって運用されるため,収集されるデータそのものの質が異なり,やみくもに急ごしらえの統合化を目指すことは得策でない。しかしながら,森林計画情報のデジタル化が全国的に進む中,精度の明確な所有境界情報をもつ地籍情報を基礎に,森林計画情報を修正していくことで,今後,その情報をより高精度で利用価値のあるものにしていくことは可能だろう。本論文の検証結果は,その可能性を示唆するものとなった。
- 一般社団法人日本森林学会の論文
- 2003-11-16
著者
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