痴呆性高齢者の家族主介護者からみた痴呆の問題行動と要介護度と関連
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概要
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本研究は、65歳以上の要介護認定後の在宅痴呆性高齢者の介護者791名に調査を行い、以下の仮説検証を目的に分析した。要介護度別のサービス利用上限額の設定により、在宅痴呆性高齢者の要介護度と家族主介護者の認識する痴呆の問題行動保有状況は関連せず、要介護度の軽度.・中等度に問題保有状況は多くなる。そこで、在宅痴呆性高齢者の要介護度を、軽度、中等度、重度と3群化し、一元配置分散分析およびBonferroniの検定により多重比較を行い、次の結果を得た。1. 身体介護、おむつ替えに抵抗する、大声を出す、俳徊する、何でも食べるの5項目は、要介護度の重度化に関連しており、要介護度に反映していた。2. 話を操作する・作話は、要介護度の重度化と負の関連があり、要介護度に反映されていなかった。3. 不眠・騒ぐは軽度群と重度群に多かった。軽度群の介護者の介護困難感は強いことが予測された。
著者
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遠藤 まり子
秋田大学医療技術短期大学部
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遠藤 まり子
秋田大学 医技短大
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遠藤 まり子
埼玉県立大学保健医療福祉学部看護学科
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野川 とも江
埼玉県立大学保健医療福祉学部看護学科
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野川 とも江
埼玉県立大学 保健医療福祉学部
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