不登校生徒の教育相談経過における対象者の言明と相談担当者の機能について
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概要
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本研究は、完全不登校状態を示していた1名の高等学校男子生徒を対象として、対象者本人に対する行動介入、家族に対する相談、学校に対するコンサルテーションといった環境介入について述べている。初回面接に続いて選択決定機会の提供、交換記録帳の導入を順次実施した結果、①予約(来談)時刻を早めることと日常生活リズムの改善、②面接場面への動機づけの促進と自発的な話題の増加、③家族との会話機会の増加と身体症状の緩和といった結果がもたらされた。対象者がコミュニケーションを含む社会技能の課題を抱えていたこと、他者への依存性が強く自立的な態度を示す機会が少なかったことから行動介入および環境介入を計画したことが奏功していた。以上の結果について、相談担当者のコミュニケーション行動について考察を加え、コンサルテーションを含む教育相談活動における相談担当者の役割と機能についての検討を継続課題とすることが必要であると指摘した。
- 筑波大学の論文
- 1999-04-08
著者
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