医療経済評価研究における分析手法に関するガイドライン
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概要
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日本においては,現在のところ実践的に広く使用されている医療経済評価ガイドラインは存在しない.このことは,各研究者によって行われる分析間の比較可能性を困難にし,さらには使用する分析手法がブラックボックスにおちいりやすく,経済評価の透明性が損なわれる結果にもつながっている.そこで,各国で作成されている医療経済評価ガイドラインや公表されている文献を参照しながら,研究班に参加した専門家のコンセンサスによってガイドラインを作成していった.研究班は経済評価の専門家から構成され,まずはガイドラインに必要な13セクションを同定した.各セクション内において,経済評価を行う上で方法論上の論点になる部分を抽出し,それに対する回答を作成するための検討を重ねていった.このプロセスは,2011年度と2012年度の2年度にわたって継続して行われ,参加したメンバーのコンセンサスにより,最終版は2012年度末に完成した.各項目は,簡潔な文章によって記述され,その意味するところを明確にするため3つの星によるレーティングシステムを用いた.ガイドラインでは,原則としては公的医療費支払者の立場を標準とする.ただし,分析の目的によってはそれ以外の立場を用いてもよい.アウトカム指標は,分析者が最も適すると考えるアウトカム指標を用いてよいが,質調整生存年(QALY)を用いた分析を含めることを推奨している.割引率は,費用・効果ともに年率2%で割り引くことを推奨している.本ガイドラインが,日本における経済評価研究の質と比較可能性を高めることが期待される.
- 国立保健医療科学院の論文
著者
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田倉 智之
(株)三菱総合研究所 ヘルスケアソリューショングループ
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田倉 智之
三菱総合研究所
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池田 俊也
国際医療福祉大学
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小林 慎
クレコンリサーチ&コンサルティング株式会社医療アセスメント研究部
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石田 博
山口大学医学部医療情報部
-
坂巻 弘之
名城大学薬学部
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能登 真一
新潟医療福祉大学
-
能登 真一
Department Of Occupational Therapy School Of Health Science Niigata University Of Health And Welfare
-
赤沢 学
明治薬科大学
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田倉 智之
大阪大学大学院
-
下妻 晃二郎
立命館大学 合理工学院 生命科学部 生命医科学科
-
齋藤 信也
岡山大学大学院保健学研究科
-
五十嵐 中
東京大学大学院薬学系研究科
-
下妻 晃二郎
立命館大学生命科学部
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福田 敬
国立保健医療科学院 研究情報支援研究センター
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森脇 健介
新潟医療福祉大学医療経営管理学部
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石田 博
山口大学医学部附属病院
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白岩 健
国立保健医療科学院研究情報支援研究センター
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福田 治久
九州大学大学院医学研究院
-
冨田 奈穂子
国立保健医療科学院国際協力研究部
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五十嵐 中
東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学教室
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小林 慎
クレコンリサーチ&コンサルティング株式会社
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