要介護高齢者における運動機能と6ヵ月後のADL低下との関係
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概要
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【目的】本研究は要支援・要介護高齢者を対象として,運動機能と6ヵ月後のADL変化との関係を検討した。【方法】対象は通所介護サービスを利用していた高齢者175名(81.4±6.4歳)とした。運動機能検査は,握力,5回椅子立ち座り,開眼片足立ち,歩行速度,timed"up & go"testとした。ADLの評価にはfunctional independence measureの運動13項目を用い,これらをセルフケア,排泄コントロール,移乗移動にカテゴリー分類した。6ヵ月後に各カテゴリー内の1項目でも得点低下を認めた対象者を,各カテゴリーにおけるADL低下群,低下を認めなかった者はADL維持向上群とした。分析はADL低下とベースライン時の運動機能検査値との関係を検討するため,多重ロジスティック回帰分析を実施した。【結果】多重ロジスティック回帰分析の結果,ADLの移乗移動の低下とtimed"up & go"testとの有意な関係が認められた(オッズ比1.11,95%信頼区間;1.02-1.20,p<0.05)。【結論】高齢者の移乗移動能力低下の予測のためにtimed"up & go"testは有益であると考えられた。セルフケアと排泄コントロールの低下については運動機能検査値のみではなく,他の因子を加えた検討が必要と考えられた。
- 2011-02-20
著者
-
島田 裕之
国立長寿医療研究センター認知症先進医療開発センター在宅医療・自立支援開発部自立支援システム開発室
-
鈴川 芽久美
首都大学東京大学院
-
渡辺 修一郎
桜美林大学大学院
-
鈴木 隆雄
首都大学東京 人間健康科学研究科
-
島田 裕之
東京都健康長寿医療センター研究所 自立促進と介護予防研究チーム
-
小林 久美子
株式会社ツクイ 教育研修推進本部
-
島田 裕之
介護老人保健施設二ツ箭荘
-
鈴木 隆雄
鳥取大学 医学部保健学科
-
島田 裕之
東京都老人総合研究所 自立促進と介護予防研究チーム
-
島田 裕之
(独)国立長寿医療研究センター認知症先進医療開発センター
-
鈴木 隆雄
東京都リハビリテーション病院
-
島田 裕之
国立長寿医療研究センター認知症先進医療開発センター在宅医療・自立支援開発部 自立支援システム開発室
-
鈴木 隆雄
東京都老人総合研究所 介護予防緊急対策室
-
小林 久美子
株式会社ツクイ
-
島田 裕之
国立長寿医療研究センター
-
鈴川 芽久美
首都大学東京大学院 人間健康科学研究科
-
島田 裕之
国立長寿医療研究センター:認知症先進医療開発センター:在宅医療・自立支援開発部:自立支援システム開発室
-
渡辺 修一郎
桜美林大学
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