新旧告知書における告知項目別出現率について

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概要

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平成13年4月に告知書改訂を行い,その効果を検討するために改訂前後の告知項目別出現率について検討した。対象は改訂前報状として平成12年6月から11月まで,改訂後報状として平成13年6月から11月までの報状扱申込契約で,項目別に○の『有』,『無』,『記入もれ』についてそれぞれの出現率を求め解析した。解析集団の特徴として,健証・健診扱の申込数が他社に比べて多く,性年齢別分布では健証・健診扱の女性で全年齢層にわたり改訂後報状で増加していた。告知項目別出現率を選択方法別に比較した結果,項目によって選択方法別の出現傾向が違っていた。また項目によっては改訂後報上での告知出現率の減少を認めた。以上より今回の報状改訂の目的の一部は,項目によっては既に達成されたと考えられる。しかし,さらに詳しい解析を行い,その結果によっては再改訂を行う必要のある項目があることも示唆された。
日本保険医学会の論文
2002-12-17

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