学校調査と教育委員会調査を通して(学校改善研究の課題)

スポンサーリンク

概要

• 論文の詳細を見る
• 日本教育経営学会の論文
• 1991-06-01

著者

• 榊 達雄

  名古屋大学

関連論文

• 「管理教育」調査研究報告
• 教育労働法研究 (I) : 公務員法制度の諸問題
• 教育における住民自治と学校自治 (II) : 学校事務職員運動の立場から
• 学校自治の動態 : 岐阜県東濃地域の事例を中心に
• 教員の教育の自由と時間外勤務
• 「教育課程の構成と基準」 : 今、教育課程研究の課題は何か
• 教育「正常化」政策と「教育会議」運動 (II)
• コメント2(国立の教員養成系大学・学部の再編動向を考える)
• 教育経営と教職員組合運動(教育経営と戦後教育50年)
• 中部地区 : 「教育経営懇談会」について(地区研究情報)
• 学校調査と教育委員会調査を通して(学校改善研究の課題)
• 中部地区 : 「教育経営懇談会」について(地区研究情報)
• 『実践学校経営診断』, (全8巻), 総合企画 高野桂一, 発行所:ぎょうせい
• 中部地区 : 「教育経営懇談会」について(地区研究情報)
• イギリスにおけるコムプリヘンジヴ・スクールに関する一考察 : 制度的側面を中心に
• 教育労働法研究の方法論 [I] : その今日的課題性
• 教職員の労働権と団結行動権 : 教職理論研究の方法論[IV]
• 教職理論研究の方法論(III) : 教職の専門職権と教員の労働者権との関係
• イギリスの中等教育制度改革に関する一視点 : レスターシャー・プランの場合
• 「総合人間科」の実践を踏まえた、併設型中高一貫校創設申請(5.外部評価)(研究開発二年次の報告 :「高大の連携」を生かした「青年期のキャリア形成」 : 総合的学習の発展を軸とした併設型中高一貫カリキュラムの開発)
• イギリスにおける中等教育再編成上の問題 : 制度的側面を中心に
• はじめに
• アメリカにおける教員の専門職性と教員組合 : AFTの場合を中心に
• 校長および進路指導主事の職務と責任
• はじめに
• はじめに
• 学習指導要領の改訂と学校の対応 : 小学校における対応の規定要因の分析を中心に(II 共同研究)
• 教員選考情報の開示・公開の現状と課題 : 名古屋市の教員選考基準公開の事例を中心に(発表・2,教員選考の改善課題,IV 課題研究)
• 教育改革におけるイギリス国家の責任(発表1,課題研究1 教育における国家の責任の国際比較,VI課題研究)
• 新学習指導要領に対する教育委員会の対応の実態とその類型化 : 都道府県と市町村の教育委員会の対応パターンの特色とその連関を中心に(II 共同研究)
• 藤井泰著, 『イギリス中等教育制度史研究』, 風間書房, 1995年2月発行, A5判, 345頁, 本体11000円(V 書評・図書紹介)

もっと見る 閉じる

スポンサーリンク