東アジアにおける日系企業の人材育成について(一般講演,日本のものつくり復活を目指して)
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概要
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豊富な労働力を有するアジアが注目されている。しかし、近年の労働者の確保難と賃金の高騰は、それらの国にも現れはじめた。東アジアでは、失業率は低下しているものの各国の労働法の改正により、進出した日系企業へも影響を与えている。そこで、東アジアの人材確保と育成の状況について各国の調査をし、共通している課題が多いことがわかった。第1に、日本人が暮らすためのインフラでは、日本人が現地で暮らすことについても、単身赴任か家族連れかで生活スタイルは変わってしまう。とくに子どもが中学生になるころに日本での教育を望む親が多いため、子どもの年齢により単身赴任になる男性が多いことがわかった。また、国によっては不安定な状況もあり、家族があまり外出できないことにストレスを感じている社員も少なくはない。第2に、「5S」や「ホウレンソウ」について各企業の努力が見られる。日本的な人材育成をどう企業文化として根付かせるか、経営品質という課題である。特に中小企業では、駐在員も少ないため、人材育成になかなか手が回らないのが現状である。
- 2014-03-16
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