新型インフルエンザ対策から学ぶ包括的な感染症対策

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新型インフルエンザA(H1N1)2009のパンデミックに対して様々な感染対策や公衆衛生施策などの介入が行われた.これらの対応から新たな教訓を得て,新型インフルエンザ以外の感染症も想定した包括的な感染症対策の構築が求められる.本稿では,感染対策の基本の見直しと公衆衛生的介入について今後求められる対応の検討をおこなった.現場での感染対策で念頭におくべきことは,感染成立の3要件である感染源,宿主の感受性,感染経路である.これらの条件が3つすべてそろった場合にのみ感染が成立する.感染対策としてはいずれかの要因が存在しなければ感染が成立しないことを活用する.特に,現場で求められるのは感染源と感染経路への対策である.公衆衛生的な介入としては,検疫での患者の特定,学校閉鎖,一時的な不特定多数の集まる社会活動の停止などがあげられる.こうした対策の効果に関するエビデンスの多くは,エビデンスに基づいた医療(EBM)で用いられる指標を当てはめた場合には十分といえるものでないことが多い.そのためエビデンスに基づいた公衆衛生における特徴を共有し,限られたエビデンスと地域の状況などを考慮して様々な専門家がチームとして検討することが求められる.また,政治的な意思決定が必要となることもあるが,専門家の意見が重用されるように普段からの信頼関係作りが不可欠である.具体的な感染対策は,平常時において国民や医療従事者などに対して教育や情報提供を行い,知識を持っている国民を増やすと同時に感染症対策の専門家を養成する.また緊急時においては,国民の間に生じる感染対策についての様々な疑問に迅速に答えることのできる体制,および地域に見合った施策を検討できるような体制作りが求められる.
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