知的障害者とスポーツ経営 : ノーマリゼーションからみた支援組織の経営分析

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本研究は、普及が滞っているとされる知的障害者スポーツの現状を踏まえて、知的障害者の身近な支援組織(具体的には精神薄弱者施設)におけるスポーツ経営に着目した。その目的は、スポーツ実施時間に影響を及ぼしていると予測される組織的要因を検討し、知的な障害を持つ人々の生涯スポーツの振興を期待するとともに、支援組織の経営改善に役立てるところにあった。調査は、(財)日本精神薄弱者愛護協会に所属する、北海道・東北、関東、近畿の各地方の精神薄弱者施設を任意に選び、郵送方式にて実施された。調査内容は、施設におけるスポーツ実施時間を従属変数とし、それに影響を及ぼすであろうと予測したノーマリゼーション構成要素と組織特性を説明変数として取り上げた。また、主成分分析によって、インディケータの妥当性を検討するとともに、得られた第1主成分得点、単一インディケータの単独点、実数値を使用しながら、更生施設と授産施設の比較検討をおこなった。さらに、スポーツ実施時間との規定要因を探るにあたり相関と重回帰分析を試みた。その結果、以下のような示唆が得られた。1)更生施設に比べて授産施設では、ノーマリゼーション構成要素の地域社会との交流が乏しく、地域イメージがよくなく、施設内処遇状況がよくない。したがって、これらの要因が授産施設におけるスポーツ実施時間を抑制することが予想された。2)授産施設は、作業に必要最小限の資源しか持たない傾向にある。したがって、施設はスポーツ経営に必要な諸資源を施設外に頼らなければならず、スポーツ実施にあたっては地域社会との交流が不可欠である。加えて、組織の規模の割に、職場を離れての職員間の交流が少ないことは、施設内処遇を抑制することにつながる可能性がある。3)スポーツ実施時間は、利用者数の大規模な組織ほど向上する傾向にある。またその実施時間は、利用者の年齢が若いほど高くなり、地域社会との交流が充実するほど高くなる。4)授産施設におけるスポーツ実施時間の向上には、地域社会との交流の活発化が関与する傾向にある。
日本体育・スポーツ経営学会の論文
1996-03-15

知的障害者とスポーツ経営 : ノーマリゼーションからみた支援組織の経営分析

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