介護支援専門員の在宅ホスピスケア困難要因と関連要因の検討
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概要
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本研究目的は,介護支援専門員(以下,CMとする。)の在宅ホスピスケアにおける困難要因とその関連要因を明らかにすることである。滋賀県南部地域の居宅介護支援事業所55か所のCM151人を対象とし,自記式質問紙郵送調査を行った。調査期間は,2009年2月〜3月で,調査項目は,基本職種,経験年数,がん患者のケアに関する研修参加・自己学習在宅ホスピスケア経験,在宅ホスピスケア看取り経験,在宅ホスピスケア困難要因(23項目4件法のスケール)とした。134人(88.8%)から回答を得られ,133人を分析対象とした。困難要因は,主因子法(Promax回転)による探索的因子分析を行った。下位尺度得点と関連要因は,Mann-Whitney検定,Kruskal-Wallis検定を行い,下位尺度間の相関はSpearmanの順位相関係数を求めた。平均年齢は46.3歳(SD=9.0),看護職が34.7%,福祉職が45.8%,その他の職種が18.3%であった。困難要因は,因子抽出の結果,第1因子「在宅療養移行支援」,第2因子「在宅ホスピスケア継続支援」,第3因子「本人,家族の病院療養指向」の3要因が抽出された。各因子のCronbachのα係数は,0.88, 0.85, 0.78で,信頼性が得られた。下位尺度得点と基本職種,経験年数,研修・学習との関連では,有意な差は認められなかった。在宅ホスピスケアの看取り経験との関連では,経験有りで,第1因子,第2因子が有意に低く(P<0.01),第1因子と第2因子間と第2因子と第3因子間に有意な中等度の相関が認められた(P<0.01)。CMの在宅ホスピスケア困難要因は,看取り経験により減少することが示唆された。
- 2011-04-30
著者
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