介護老人保健施設における認知症ケアに対する職場教育の課題について

概要

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認知症は,後天的な脳の器質的障害により,いったん正常に発達した知能が低下した状態をいう。認知症では,認知機能障害,感情障害,人格障害などの中核症状と,精神症状,行動障害などの周辺症状という多彩な症状が出現する1)。現在,要介護認定高齢者のほぼ半数が認知症の影響があり,介護保険施設に入所している約8割が認知症高齢者である2)。小木曽ら3)は,介護療養型医療施設における患者の実態調査を行っており,認知症は在宅への転帰を妨げる大きな要因になっていた。そのため,意思疎通ができる患者の62.3%は在宅への転帰を希望していたが,介護力などの家族側の課題もあり,家族は介護老人保健施設の希望が32.9%と最も多かったが,実際の転帰先は介護老人保健施設が29.1%と最も多く,介護老人保健施設における認知症ケアの質の向上が求められる。介護老人保健施設は,「要介護者に対し,施設サービス計画に基づいて,看護,医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行うこと」が介護保険法第8条第25項に規定されており,看護職と介護職がケア実践の多くを担う4)。介護療養型医療施設の大幅な削減という社会の流れの中で,医療ニーズが高い利用者の受け皿となる施設は医療職の配置が少ない介護老人保健施設が想定されており,看護職の配置を手厚くした療養型介護老人保健施設の設立も相次いでいる。認知症高齢者の増加により,認知症ケアの重要性が認識されてきており,我が国では,認知症ケアの歴史は浅い。トム・キットウッド5) は,認知症高齢者へのアプローチの方法の1つとして,認知症ケアに関わる保健医療福祉専門職に対して,パーソンセンタードケアを提唱している。我が国でも時代の新潮流の中,その人にふさわしいその人らしさ(パーソンフッド)と質の高い認知症ケアによってよい状態(ウエルビーイング)を高めるパーソンセンタードケアの実践が求められている6)。認知症ケアは,認知力やコミュニケーション能力の低下などにより,高齢者本人からケアに対する評価を得られにくく,一定のケアの質を確保することが難しい。ケアにおいては,情報収集やアセスメントといった事柄は非常に重要な位置を占めるがその実践は難しく,認知症の行動心理学的徴候であるBPSD(Behavioral and Psychological Symptoms ofDementia7))により,ケアの困難性が増す。そこで,介護老人保健施設における認知症ケアに対する職場教育の課題を看護職と介護職の視点から明らかにすることによって, ケアのあり方やケア実践者の職場教育を検討する一助となったためここに報告する。

介護老人保健施設における認知症ケアに対する職場教育の課題について

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