設備と人員とに関する方策と設備投資の経済成果
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概要
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設備の削減を含む設備投資の意思決定は設備単独で行われることは少なく,とくに近年のわが国においては自動化との関連もあり,人員の増減に関する意思決定と組合せて行われることが多いと思われる.本論文では,設備(機械装置)の増加/削減と人員の増加/削減とを組合せた意思決定を「方策パターン」と名付け,1976〜1991年の15年間にわが国の製造業1,014社が行った「方策パターン」と設備投資の経済成果との関係を分析した.これによって経営者が投資を効果的に行うに役立つ情報を見いだすことが本研究の狙いである.設備投資の経済成果は,投資計画の合理的な意思決定方法と同じ原理に基づき,投資決定に用いられる正味終価に相当する「正味終価」を有価証券報告書データを用いて計算した.この「正味終価」の赤字・黒字と「正味終価」を産み出すもとになる第1次的な稼ぎである営業収入の成長・停滞とを組合せて4つの「成長・業績区分」を設定し1,014社をこの4つの「成長・業績区分」に分類した.「方策パターン」は有価証券報告書の設備と人員との増減に関するデータを用いて,設備と人員の15年間の平均的な増減値の組合せによって9つのパターンを設定した.4つの「成長・業績区分」に分類した企業をさらに9つの「方策パターン」とこれを集約した6つの「方策グループ」とに分類し,9×4=36個のカテゴリィと6×4=24個のカテゴリィに入る企業の数を勘定する.これから作成した4種類の一覧表と4つの図に対する考察の結果,「成長・業績区分」と方策と間に幾つかの概括的な関係が見いだされた.
- 日本管理会計学会の論文
- 1993-12-25
著者
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